奈良県医師会の安東範明会長は２０日の定例記者会見で、若者を中心に市販医薬品のオーバードーズ（ＯＤ、過剰摂取）が急増しているとして、危険性の周知を進める必要があると呼びかけた。
市販のせき止め薬や風邪薬を過剰摂取するオーバードーズは全国的に問題となっており、国立精神・神経医療研究センターが令和３年度に高校生約４万人を対象に行った調査では、約６０人に１人が過去１年間に乱用目的で市販薬を使用した経験があると答えた。安東会長によると、県内の中学校でも報告例があるという。
オーバードーズは一時的な気分の落ち着きや高揚が得られるものの、薬物依存や肝機能障害、呼吸や心臓停止による死亡例も報告されている。対策として、大量購入を防ぐための販売制度の見直しや、教育現場での危険性の啓発活動が進められている。
安東会長は「背景には若者の孤独や孤立がある」とした上で、「家族や友人のオーバードーズを知ったら、叱ったり非難したりするのではなく、ＳＯＳのサインと受け止めて話を聞き、医療機関や行政機関に相談してほしい」と呼びかけた。