帝国データバンク（TDB)は31日、主要食品メーカー195社の2月の飲食料品の値上げが1656品目にのぼったと発表した。前年同月よりも30品目（1・8%）増で、1000品目を超えるのは2カ月連続。同社は飲食料品の値上げの勢いが強まっているとしており、4月には累計1万品目を超える予測が出ている。
4月には1万品目突破見込み
食品分野別でみると、冷凍食品やチルド麺製品など「加工食品」が589品目で最多になった。次いで多かったのが、たれ製品など液体調味料が中心的に値上げした「調味料」で357品目だった。カップゼリーなど、洋菓子やシリアル製品の値上げが目立った「菓子」が329品目、コーヒーや果汁飲料が値上げした「酒類・飲料」が266品目と続いた。酒類・飲料は値上げ率では22％で最大だった。
値上げ要因の調査（重複回答）では、「原材料高騰」を97・6％の会社が指摘し依然トップだが、トラックドライバーの時間外労働規制などが要因となった輸送コストの上昇に基づく「物流費」が、79・4％と過去最多になった。最低賃金の引上げなど賃上げに基づく「人件費」も50・9％と初めて半数を超えた。
同社によると、食品の値上げ品目数は令和5年が3万2396品目、6年が1万2520品目で、今年はすでに8867品目と前年同時期と比べ9割増のハイペースとなっている。輸入食材の値上げ圧力や、天候不順に伴う一部農作物の不作、サービスやエネルギーコストの上昇など値上げ要因が複雑化・多様化していると分析。早ければ4月に累計1万品目を突破し、年間では6年を大きく上回る1万5千～2万品目に到達する可能性があるとしている。