【パリ＝三井美奈】7日に再開式典が行われたパリ・ノートルダム大聖堂で、2019年4月の火災後、再建作業に寄せられた募金は計8億4600万ユーロ（約1340億円）にのぼった。再開にかかった経費7億ユーロを大きく上回った。
募金事業を担う再建団体によると、募金は150カ国以上、34万人・団体から寄せられた。再開後の残り資金は、今後の修復や維持管理にあてられるという。フランスでは高級ブランドグループ「モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン」（LVMH）を率いるアルノー家など、大富豪が相次いで大型寄付を表明。仏報道によると、外国では米国が多く、推計7000万ドル（約104億円）にのぼったという。
大聖堂は火災により、中央の尖塔が倒壊。屋根の多くが焼失。再建に向けて、国の募金事業が開設された。大聖堂は国有建築物で、運営をカトリック教会が担っている。