オーストリアの大手飲料メーカー「レッドブル」とNTT東日本は6日、NTT東日本が保有するJ3大宮と大宮VENTUSを運営するエヌ・ティ・ティ・スポーツコミュニティ株式会社が発行する株式100％をレッドブルに譲渡する株式譲渡契約を締結したと発表した。株式譲渡は今年9月を予定している。
外資系企業が単独でJクラブのオーナーになるのは今回が初めて。レッドブルはオーストリア1部ザルツブルクの経営権を05年に取得したのを皮切りに、ドイツ1部ライプチヒなど計5クラブを保有。大宮は6クラブ目となる。声明では「ホームタウン・さいたま市で引き続き活動を継続することであり、これまでクラブがステークホルダーと育んできたチーム名やクラブカラーなどをリスペクトし、クラブが積み重ねてきた26年の歴史をベースに積極的に新たな挑戦を行っていくことで“継続と発展”を示し、クラブ理念の実現と成長循環型クラブとしての取り組みをより加速させていきます」としている。
レッドブルの代表者オリバー・ミンツラフ氏は「私たちはクラブとともにこの成功の道の一部となり、経験と専門知識を提供して、将来的には、大宮を日本サッカー界において名門クラブの一つにするために貢献したいと考えています」とコメントした。
大宮の佐野秀彦会長は「この度、大宮アルディージャはレッドブルをオーナーに迎え、新しい一歩を踏み出すこととなります。レッドブルサッカーネットワークの強みを生かして、さまざまなプロジェクトに参画し地域の皆さまとともに強く魅力あるクラブへの成長・発展に必ずつなげてまいります。そして今回の大きな変革がJリーグ、WEリーグ、そして日本サッカー界の発展にもつながるよう取り組んでいきます」とコメントした。