Jリーグは28日、審判員の質を向上させるための取り組みを発表した。
25年シーズンはプロ審判員を24年の19人から24人に拡大。試合を担当した際の手当も底上げし、1試合につき主審はJ1で15万円、J2で7万円、J3で5万円、副審はJ1で8万円、J2で4万円、J3で3万円、J1のみで採用されているVAR（ビデオアシスタントレフェリー）は6万円などに設定された。プロ審判員は手当とは別に基本給がある。
海外7カ国（ベルギー、イングランド、ドイツ、ポーランド、エルサルバドル、カタール、サウジアラビア）からも審判員を招へい。選手OBの審判早期養成プログラムも新設。4級取得からJ1担当まで10年を要するところを、選手OBは最短で約5年に短縮する飛び級制度をスタートさせる。
樋口順也フットボール本部長は「今後は手当も含めて審判の報酬をどんどん上げていきたい。審判のピッチ上の価値を高めていく」と語った。