「芸能人売春事件のリスト」としてSNSなどに急速に広まっている悪質デマが議論を呼んでいる中、そのリストに取り上げられた韓国の女性芸能人らが法的対応を示唆している。根拠のない噂だが、最近検察の捜査とかみ合ってまるで事実かのように被害を拡散させている。果たして「芸能人売春リスト」はどこまで事実であり、どの部分がフィクションなのか。「芸能人売春リスト」はまず、最近ドラマ「太陽の末裔」を通じて大人気を得ている女優ソン・ヘギョを直撃した。某有力政治家がかかわった“スポンサー関係説”(スポンサー関係:金などを受け取って、代わりに“性接待”を提供する関係)と関連して、ソン・ヘギョの所属事務所は21日、「最近のネット上とSNSで拡散されているチラシは、過去2013年、検察の捜査結果、虚偽の事実として明らかになったデマだ」と述べた。続いて「検察の捜査の結果、既に虚偽の事実であることが判明された事件なのに、3年が過ぎた今、再びこのようなデマが拡散していることは理解できない」と強調した。Aエンターテインメントのキム・ジュノ社長は、「チラシ(ゴシップ性の高い情報誌)の形で流布される内容は、虚偽の事実に少しの事実を混ぜて全体が真実であるかのように作られる。今回の内容は、完全に捏造された架空のものに見られる」と語った。20日、ガールズグループDal★Shabetのメンバー・スビンが所属事務所を通じてプレスリリースを出したのに続き、ナム・ボラ、カン・ソラ、シン・セギョンなどのトップ芸能人も続々と「今回のデマと関係ない」を伝えた。彼らは「深刻な精神的苦痛に苦しんでいる」とし、法的対応を示唆した。まず、最も我慢できない部分は女優として、または歌手としてもイメージダウンだ。噂を無視したり、放置したりすると、“売春した芸能人”というイメージが固着され、大衆的に致命傷を負う可能性が高い。実際にチラシには、イニシャルで彼女らの名前を言及。さらに、売春した時の具体的金額まで記入されており、誤解される余地がなくはない。芸能人売春事件が不必要な議論にまで広がったのは残念だが、芸能界で今注目するのは他にある。今後、検察が追加で調査する芸能人たちがまた居るのかだ。結論から言えばもう追加調査や関連芸能人の召喚はない。検察の取調べを受けたC氏とL氏、そして芸能人志望生ら4人は容疑を認めたという。彼らと一緒に売春の買い手として知られている在米韓国人のチェ氏も検察の取調べを終えた。今月初め、すでに拘束された売春ブローカーのカン氏とパク氏のほか、先週末には、L氏が男性に芸能人を紹介した疑いで調査を受けた。取材の結果、検察側はこれで関係者の召喚調査をすべて終わらせたという。今回の芸能人売春事件で参考人として取調べを受けた某芸能プロダクションの関係者は、「断言するが、噂に言及されている芸能人の中で女性歌手C氏と女優L氏の以外はすべてデマ」と述べた。彼は、「C氏とL氏は検察で容疑を認めたと聞いている」とし「今回のことで芸能界全体が否定的なイメージになり、とんでもない被害者まで出るのがとても残念だ」と付け加えた。THE FACT|カン・イルホン記者