私たちの生活はデジタルデバイスに囲まれて便利になったからこそ、個人情報やパスワードなどへのセキュリティ意識は欠かせません。
IBM Securityは、パンデミック期間中の消費者のデジタル行動と、それらのサイバーセキュリティーへの潜在的な長期的影響に関するグローバルな調査結果を発表。
本調査は2021年3月にMorning Consult社がIBMの代理として実施したグローバル調査で、日本、アメリカ、イギリスなど22の地域（各地域あたりの回答者1,000人）で、計22,000人の成人を対象として実施されました。
消費者のセキュリティ意識が低下今回の調査結果からは、消費者はセキュリティーやプライバシーに関する懸念よりも利便性を優先する傾向が強まってきており、パスワードやその他のサイバーセキュリティーに関連する行動に関して不適切な選択がされていることが明らかになったといいます。
この原因としてはどのようなことが考えられるのでしょうか。同社は「過剰なアカウント数がパスワード疲れにつながった」と警鐘を鳴らしています。デジタル・アカウントの急増が調査対象者の中でパスワード管理の緩みにつながっており、回答者の82%が認証情報の再利用を数度行っていることを認めたようです。
IBM Securityは「つまり、パンデミック中に新たに作成されたアカウントの多くが、電子メールとパスワードの組み合わせを再利用している可能性が高く、それらは過去10年間に起きたデータ侵害によって、すでに漏えいしていた可能性がある」と話しています。
職場にまで持ち込まれる恐れもさらに、消費者のセキュリティーに対するアプローチが甘いことに加え、パンデミック期間中における企業の急速なデジタル・トランスフォーメーションの進展が重なっているという状況。IBM Securityによると「ランサムウェアからデータ窃盗に至るまで、各種業界全体にサイバー攻撃を広めるためのさらなる攻撃手段が攻撃者にもたらされる」可能性があるといいます。
またIBM Security X-Forceは、セキュリティー面における個人レベルの悪習が職場にまで持ち込まれる場合があることを示唆。それが、2020年に報告されたサイバー攻撃の最大の根本原因の1つであるユーザー認証情報の漏えいなど、企業にとって痛手となるセキュリティー・インシデントにつながる可能性もあるといいます。
いまや「情報セキュリティ」は現代に生きる私たち誰もが持っていなければならないリテラシーのひとつでしょう。今回発表されたレポートを参考にして、もう一度意識を引き締めていく必要がありそうです。
PR TIMES
（文・Takeuchi）