凸版印刷株式会社と株式会社3digは、高解像実測データを用いた、フォトリアルかつ肖像権フリーなバーチャルヒューマンの開発・活用において協業を開始しました。
安価・高精細・肖像権フリーを実現凸版印刷は、人体に関するさまざまなデータの活用を目的とした研究開発施設「トッパンバーチャルヒューマンラボ」を2020年12月に設立。ここには、立体的に顔計測ができる装置「ライトステージ」が導入されました。一方3digは、ワンクリックで誰でも簡単にバーチャルヒューマンのヘッドピースを生成することができるプラットフォーム「anma」を、クローズドβ版で提供中です。
今回の協業では、この「ライトステージ」で人体に関する高精度な実測データを収集し、「人体情報プラットフォーム」上で管理・運用しつつ、実測データのデータセット化を行い教師データを生成します。そしてこの教師データを、3digの「anma」に組み込み、安価かつフォトリアルで、しかも活用しやすいバーチャルヒューマンを生み出そうというのです。
今後両社は、教師データを構築し、2022年には「人体情報プラットフォーム」上でのデータセット運用を開始予定。2022年4月までに肖像権フリーでフォトリアルなバーチャルヒューマンを自動作成するプラットフォームを構築し、広告業界や地方自治体に向けに提供していく方針です。
新たなモデルエージェンシービジネスへ近年、実在する人物をバーチャル化したアバターや3DCGで制作されるバーチャルヒューマンを活用したコンテンツが注目されています。過去にTechable（テッカブル）で紹介したバーチャルヒューマン「coh」など、限りなく人間に近いビジュアルを持ったバーチャルヒューマンも登場しました。
しかし、ヒトを模した高精細なバーチャルヒューマンは制作費が高額なうえに、表情やしぐさの繊細さに起因するいわゆる「不気味の谷現象」といった課題があります。一方、実在する人物を起用すると、肖像権などの権利処理などに費用がかかるうえに、起用した人物に問題が発生した場合そのコンテンツが使用できなくなるリスクも抱えることになるでしょう。
このような課題に対し、凸版印刷と3digが協業を開始。「anma」に実測データからなる教師データを用いることで「不気味の谷現象」を起こさず、肖像権フリーの高精細なバーチャルヒューマンを安価で生成できるといいます。これにより生まれたバーチャルヒューマンを、広告代理店や地方自治体などに提供することで、新たなモデルエージェンシービジネスを目指すとのことです。
PR TIMES
株式会社3dig
（文・Higuchi）