アルピニストの野口健氏（５０）が５日Ｘ（旧ツイッター）を更新。能登半島地震の被災地の厳しい“トイレ事情”について投稿した。
被災地の支援に従事している野口氏は、れいわ新選組の「奥能登、特に珠洲市では、自宅で避難される方々、いわゆる在宅避難者は、自宅のトイレが使えない人たちが圧倒的ですよ」という投稿を引用し「本当にそう…」と賛同した。
続けて「奥能登、特に珠洲市ではいまだにトイレが使えない住宅だらけ。珠洲市の公民館にラップポン（電動式トイレ）を届けにいきましたが、地元の方々にお話を聞きましたら通常の便器の中に入れる簡単トイレ（黒い袋に凝固剤を入れる）も在庫がないと。私も調べましたがほんとうに在庫が極めて限られている状態」と厳しいトイレ事情を明かした。
さらに「輪島市の方にお話を聞きましたがそういう状況であるにも関わらず避難所以外の仮設トイレも撤去され始め…。我々も奥能登に訪れる時には水分補給は最低限にしています。日帰りの我々はまだしもトイレが自由に使えない環境の中で長期間、生活をしなければならない状況を強いられている地元の方々はもう、本当に疲弊されています」と、現地の人々が気軽にトイレを使用できないことで、ストレスがたまっていることを指摘。
続けて「そして、被災地全域でほとんど進んでいない公費解体。梅雨入りし、温度が上がればあの木造建築の倒壊した家屋は腐り、カビだらけになると指摘する専門家の話を聞きました。またネズミ、シロアリも大量繁殖するのではないかと。悪臭が漂い極めて不衛生な環境になるのではないか…」と、公費解体が進まないことで生活環境が悪化することを危惧している。