日本サッカー協会は２日に技術委員会を開催し、特別指定選手制度について議題に上った。
特別指定選手制度は、受け入れ先のＪクラブの申請にもとづいて協会が認定した選手が、所属チーム（大学または高校など）に登録したまま、受け入れ先のＪクラブの選手としてＪリーグなどの公式試合に出場可能となる制度だ。
最近、Ｊ１横浜Ｍで特別指定選手として認定されていたＦＷ塩貝健人（慶大）が、２０２７年シーズンから入団が内定していながら、オランダ１部ＮＥＣへの移籍が決まって認定解除するケースが話題になった。
そうした背景もあり、同制度の今後のあり方について議論が百出。会見した協会の影山雅永技術委員長は「仮契約をして（選手を）借りる以上責任を持って、そのためには卒業した時にはわれわれのチームに入ってくださいと。それを条件に、特別指定制度が成り立って、卒業した後に入団する前提の中での契約に変わったが、そこに今度は海外のクラブが入ってきて、ドメスティック（国内）な信頼関係だけでは終わらなくなった」と現状を説明。そして今後の対応についてこう指摘した。
「インターナショナルマーケット（国際移籍市場）に乗っかってしまった以上、ルールをどうやって揃えていく必要があるのかがメインテーマ。送り出した大学、クラブに迷惑がかからないように。送り出す以上はメリットがある、そんなトータルの制度設計をするにはどうすればいいのか。これはもう、どこかで今後詰めて制度設計の専門家も入れて」とさまざまな観点から制度の見直しを早急に進めると強調。そして「なくすことも踏まえて。なくなったら何が困るのか、何が良くなるのか踏まえて、今日はさまざま議論になった。それも含めて今日はいろいろ意見を出した。なくなったらどうしますかも含めて。可能性はいろいろある」と同制度の〝廃止〟も選択肢に入れて議論が行われたと明らかにした。
多くの有名選手が飛躍のキッカケとしてきた同制度。今後の議論の行方に注目が集まる。