故ジャニー喜多川氏の性加害を明かした志賀泰伸氏、中村一也氏、長渡康二氏が９日、都内の日本記者クラブで会見を行った。
旧ジャニーズ事務所は昨年９月７日に会見を行い、事務所創業者のジャニー氏による性加害について事実と認めた。それから１年が経過したことに伴い、被害を受けた当事者らが会見を行った。
志賀氏は「私と同じ経験をさせてはならない。未来の子供たちを守るために私たちは声を上げ続けます」と思いを述べた。
補償業務を行う会社「ＳＭＩＬＥ―ＵＰ．」の公式サイトでは、９月３０日時点で、被害者救済委員会の補償受付窓口に９９９人から申告があったことを報告。補償額の算定については、基準が明確ではないという指摘も出ている。志賀氏は「あえて補償を受け取らない被害者の方々もいます」と言い、「海外訴訟を含め、すべての可能性を検討していくことに変わりはありません」と話した。
また被害を明かした人に誹謗中傷が寄せられていることについて、会見でＳＭＩＬＥ社が発した言葉について「あの言葉はウソだったんですか？」と悲痛な叫びを上げた。
ジャニー氏の性加害問題が表面化した後の昨年９月、木村拓哉はＳＮＳに「ｓｈｏｗ ｍｕｓｔ ｇｏ ｏｎ！」と投稿。これはジャニー氏のモットーで、後に投稿は削除された。
中村氏は「タレントさんにこの問題について発言を強要するつもりはありませんが、コメントされた中には事実にフタをして『ｓｈｏｗ ｍｕｓｔ ｇｏ ｏｎ！』。空気すら読めない発言もあった」と言い、「意味不明な言葉には違和感があります」と心境を明かした。
長渡氏は「僕たちみたいな声を上げる人がいなくなったら、風化の一途をたどると思い、この場を設けてもらいました」と会見を行った経緯を伝えた。