ヘンリー王子とメーガン妃は、トランプ新政権が前政権よりもヘンリー王子の米国居住権に関する訴訟に対して「冷酷になる」との恐怖感を感じているという。英紙デーリー・メールが２５日、報じた。
トランプ第２次政権では、政策遂行に重要な役割を果たすと期待される国土安全保障省（ＤＨＳ）のトップにサウスダコタ州の女性知事クリスティ・ノーム氏が指名された。ノーム氏は大統領選中、副大統領候補の１人に挙がったこともある大物だ。
国土安全保障省といえば、保守派シンクタンクのヘリテージ財団が、回想録「スペア」でヘンリー王子が過去に薬物を使用していたと言及したことを受けて、ＤＨＳを相手に情報公開法に基づく訴訟を起こし、ヘンリー王子のビザ文書の公開を要求している。しかし昨年９月、ＤＨＳはこれを拒否。ヘリテージ財団が敗訴した。
同紙のリチャード・イーデン氏は「ヘンリー王子とメーガン妃はトランプ氏の人事のニュースを読んで、ぞっとしただろうと私は予想している」と語った。同氏はさらにＤＨＳが以前の訴訟で勝訴したことで「ヘンリー王子夫妻にいくつかの恩恵を与えた」と、夫妻がＤＨＳに擁護された事実を指摘している。しかしトップがトランプ派の人物に交代となったことで、状況が大きく変化する場合も考えられる。
イーデン氏は「私が聞いたところによると、彼女（ノーム氏）は『真面目な人物』のようだ。だから、前任者ほど（ヘンリー王子に）同情の余地がないと考えるかもしれない」と今後は王子に対する扱いが厳しくなることを示唆した。