タレント中居正広（５２）の影響でフジテレビが揺れている――。
一部週刊誌では中居の女性トラブルをめぐりフジ幹部の関与が報じられているが、同局は否定している。そんななか、同局の港浩一社長が１０日に全社員に向けてメールを送信。
そこには「職務に誠実に対応していた人が悪く書かれることは本当に残念」「社長として全力で皆さんを守ります」「社員を守る温かい会社でありたい」などという文言があった。
その上で「昨年より我が社は外部の弁護士を入れて事実確認の調査をしており、さらに進めていきます」と約束。
さらに「今こそ、我々は意識改革を行い、会社全体が変わっていかなければなりません」「コンプライアンスをさらに徹底し、ひとりひとりが存分に能力を発揮できる、働きやすい環境づくりにも努めていきます」と力説した。
同局では２０２２年に「コンプライアンス推進室」を設置するなどの対策に乗り出していたが、中居騒動の影響で〝意識改革プロジェクト〟がスタート。出演タレントや取引先などと健全な関係性を構築するために、世間とテレビ局の感覚の是正にこれから動き出すという。
とはいえ局内、とりわけタレントやスポンサーなど関係各所と向き合う〝現場〟からは不穏なムードが漂っている。
「説明会などは開かれてないので、『意識改革を！』という言葉が今は一人歩きしている。今後はタレントとの会食の必要性なども厳しく見直されるようですが、騒動にかこつけた『経費削減につながるのでは…』と不安の声も出ている」（フジ局員）
テレビ局全体の話ではあるが、特にフジは視聴率低迷により経費削減の嵐が吹き荒れている。
「タレントに用意する番組のロケ弁やケータリングまで、タレントとの〝健全な関係性〟を名目として見直すのでは？と疑う声もある」（同）
世間の常識に合わせた意識改革プロジェクトに局内は疑心暗鬼だ。