タレント中居正広の女性トラブルがフジテレビを直撃している。
中居は一昨年６月、フジに勤務していたＸ子さんとの間で深刻なトラブルを抱え、代理人を通じて解決金９０００万円を支払ったとされる。「女性セブン」や「週刊文春」では、Ｘ子さんと中居の会食を間接的にセッティングしたのは、フジの編成局員Ａ氏と報じられた。
お笑いジャーナリストのたかまつななは１５日までにＸ（旧ツイッター）を更新し「フジテレビは、中居正広さんの件で、独立した第三者機関を立ち上げ調査を始めるべきだと思います」と進言。続けて「今、国民は文春の報道により、テレビ局に対して、不信感をもっています。フジテレビは、文春の報道を一部否定しているため、もし身が潔白ならば調査しても問題なく正々堂々と調査すればいい話です。もし組織的な問題があるならば、原因究明・そして再発防止に取り組む必要があります」と指摘した。
〝外圧〟もかかっている。米投資ファンド「ダルトン・インベストメンツ」とその関連会社が、フジテレビを傘下に置く「フジ・メディア・ホールディングス」の取締役会に対し、第三者委員会での調査や信頼の回復を求める書簡を送付していたと報じられた。ダルトングループはフジ株式の７％以上を保有している。
書簡でダルトン側は、中居をめぐるフジの対応を批判し、ガバナンスの見直しや社内調査、再発防止策を求めている。
この日の株式市場でフジテレビの株価は軟調に推移している。
他方、フジは公式サイトで「（一連の報道）内容については事実でないことが含まれており、記事中にある食事会に関しても、当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません。会の存在自体も認識しておらず、当日、突然欠席した事実もございません」とＡ氏の関与を完全否定。中居も９日に出した声明で「このトラブルについては、当事者以外の者の関与といった事実はございません」と明記している。
あくまで中居とＸ子さんの個人的なトラブルという見解である以上、第三者委員会の立ち上げには「否定的だろう」（テレビ関係者）といった声も聞こえる。〝モノ言う株主〟の書簡についても、至極真っ当ではあるが、同社株をめぐり「揺さぶりをかけている」（市場関係者）といった見方もある。
フジはどう対応するか――。