日本プロレスリング連盟（ＵＪＰＷ）の高木三四郎代表理事（５５）が２０日、今後の連盟の方針を明かした。
ＵＪＰＷは２０２３年１２月に設立が発表され、新日本プロレス、全日本プロレス、プロレスリング・ノア、ＤＤＴ、ガンバレ☆プロレス、大日本プロレス、ドラゴンゲート、スターダム、東京女子プロレス、九州プロレスの１０団体が加盟。これまで任意団体として合同興行「ＡＬＬ ＴＯＧＥＴＨＥＲ（ＡＴ）」を開催するなど活動してきたが、２０日に一般社団法人化されたことが発表された。
報道陣からは今後もＡＴを定期開催する考えがあるのか質問が飛んだが高木代表理事は「今後の可能性自体は否定はしないんですけど、非営利団体であって合同興行自体が目的ではないということは強調しておきたいところではあります。横のつながりが重要ではあるので。例えば記念大会を行うことはありえると思うんですけど、現時点で予定はございません」と説明。また加盟団体を増やす意向に関しては「会員資格を満たしていて、なおかつ理念を同じくできる団体さまから申し込みがあれば、参加を認めていきたいと思います。ただ日本には大小合わせて１００以上の団体が存在しますので、そのすべてにお声かけはできませんでしたのでその点はご了承いただければ」とした。
会員資格に関しては「直近事業年度におけるプロレス事業による売上が５０００万円以上であること」などが設けられている。しかしその一方で、現加盟団体が今後その数字を下回った場合に関しては「現状では下回ったから外すということは考えていません」と説明があった。また団体が連盟に加盟することのメリットに関する質問では「これからの課題だと認識しています。現状ではまずプロレスの市場規模がどれくらいあるのかを把握するのが一番大事かなと。その上でこういったところに注力した方がいいというところを競技を重ねて、よりよい運営をできるような体制作りを目指していきたい」と語るにとどまった。
連盟はプロレスの社会的地位向上などを掲げており、選手の安全面や医療面の充実なども直近の課題として挙げられた。高木代表理事は「これは本当に皆さんが思ってることだと思います。これから具体的にそういったことを一つ一つ解決していかなければいけないし、各団体ガイドラインが違うと思いますので、連係をとってやっていきたいと思います」と強調した。しかしその一方で、加盟全団体が全興行にリングドクターを配備するなどの具体的な対策が実現するには高いハードルがあるのも事実。また選手の負傷につながりかねない過密日程を指摘する権限が連盟に生まれるのかも課題となる可能性がある。高木代表理事は「理想だけを言えば連盟から資金を援助したり捻出したりも将来的には考えないといけないのかなと。どう運営資金を作るかに関しては協議が必要」と、直面する数々の課題に向き合っていく姿勢を見せていた。