開発時には夢の航空機と目された「オスプレイ」。しかし蓋を開けたら、開発元の米国以外は日本が購入しただけで終わりそうです。近々生産終了する計画ですが、アメリカは100年飛ばしたいのだとか。日本も後日検討の必要に迫られそうです。
需要1000機以上と目されたことも
V-22「オスプレイ」プログラム・マネージャーであるブライアン・テイラー米海兵隊大佐は2024年4月末、同機を100年運用するための改修を検討中であることを明らかにしました。
2024年現在、「オスプレイ」はアメリカ海兵隊仕様といえるMV-22Bが360機、空軍向けのCV-22Bが54機、海軍型のCMV-22Bが48機、そしてアメリカ以外唯一の採用国である日本の陸上自衛隊がMV-22を17機導入しているため、これら合わせて総計479機が受注済みです。なお製造は、予定どおり進めば2026年会計年度中に全機完了する見込みです。
そのオスプレイを早速改修し、100年運用するという方針は、一体何を意味するのでしょうか。
「オスプレイ」は1989（平成元）年に原型機が初飛行した垂直離着陸が可能なティルトローター構造式の飛行機です。ただ、事故の発生などにより開発は難航、2000年代後期にようやく実用化しました。
そして「オスプレイ」は2024年現在、世界唯一にして史上初の実用ティルトローター機です。「プロップローター」と呼ばれるプロペラを、巡航時は飛行機のように前向きで、離着陸時は角度を90度上向きに回転させ、ヘリコプターのように用いることで、垂直離着陸を可能にしています。
既存のヘリコプターは、飛行機と比べ、わずかな人員や物資しか搭載できません。また燃費も悪いため長距離を飛行することもできず、速度も遅いという欠点があります。ただ、ヘリコプターには「垂直離着陸が可能」という一般的な飛行機ではまず行えない、最大かつ効果的なメリットがあります。逆にいえば、この性能を持つことがヘリコプターの存在価値であるとも言えるでしょう。
これに対し、「オスプレイ」は飛行機に匹敵する航続距離と速度性能を有しながらヘリコプターのように垂直離着陸できるという、飛行機とヘリコプターのいいとこ取りをしたような存在です。そのため、「オスプレイ」開発時はヘリコプターを過去のものに追いやり、1000機以上の需要があると見込まれたこともありました。
2026年には生産終了の予定
しかし、現実は甘くはありませんでした。まず、ヘリコプターに比べ離着陸性能が悪く、搭載力については同等のエンジンを搭載した飛行機とヘリコプター、どちらにも及びません。
また、構造が複雑なため飛行機・ヘリコプターよりも高価になってしまうという、ティルトローター特有の欠点が嫌われ、輸出については日本のみで終わっています。
とはいえ、万能な航空機というものは存在しません。長所と短所の取捨選択、適材適所が大切であり、「オスプレイ」にしかできない作戦は間違いなく存在します。世界中に展開するアメリカ軍にとって、長距離を高速で展開可能とする「オスプレイ」の長所は何より重要であると言えます。また、北海道から沖縄まで3000kmもの距離がある日本にとっても、「オスプレイ」が役に立たないということはないでしょう。
一方で、思ったよりも売れなかったという事実も否定できません。2026年には生産ラインが閉じてしまいますから、将来的に「オスプレイ」の代替を新造の「オスプレイ」でまかなうことはできませんし、また現在開発中のティルトローター機V-280「バロー」は一回り小型であるため、「オスプレイ」と同等の能力を期待することはできません。
前例は「チヌーク」輸送ヘリ
したがって、「オスプレイ」が持つ能力を、現在と同じように将来にわたって維持することを要望するなら、既存の「オスプレイ」をリフレッシュし寿命を延長することが最も現実的な選択肢だと言えるでしょう。
どのような近代化改修が行われるかは未定ですが、機体構造、すなわち「殻」以外、エンジンやギア、プロップローター、搭載電子機器など全て交換することになるのではないかと推測されます。
なお、こうした改修はすでにCH-47「チヌーク」で行われています。例えばアメリカ陸軍が運用する機体には、1960（昭和35）～70（昭和45）年にCH-47Cとして生産された後で20年の寿命延長が行われてCH-47Dへとアップデートし、さらに20年の寿命延長が施されてCH-47Fとなったものが多数存在します。
もし、本当に「オスプレイ」を100年運用する場合、「チヌーク」のように機体以外全てを載せ替える寿命延長を複数回行うことになるでしょう。
「オスプレイ」は前述したように日本も採用し、陸上自衛隊で運用しています。同機の生産中止が直ちに影響を及ぼすようなことはないでしょうが、離島防衛を始めとして、国防のために飛ばし続ける場合、アメリカ海兵隊の高官が明言した、100年運用するための改修は、わが国でもいずれ検討すべき課題になると考えられます。