2024年9月24日、米投資ファンドがバイク販売最大手「レッドバロン」の買収を発表しました。同社は今回の買収によって社風を大きく変えることになるのでしょうか。レッドバロンのこれまでを振り返るとともに今後を推察します。
バイク販売大手の「レッドバロン」が外資に買収される!?
米投資ファンドの「ベインキャピタル」は2024年9月24日、バイク販売最大手「レッドバロン」の買収を発表しました。
レッドバロンは沖縄県を除く46都道府県に306店舗、さらに海外に2店舗の計308店舗を展開する中古バイク販売における業界最大手です。これだけの店舗規模を誇るため、年間の販売台数は10万台以上を数え、オートバイ販売を中核にライダー向けのホテルやレストラン（多くは自社顧客の「レッドバロン会員」が対象）、専用クローズドコース、ライディングスクールなどの運営まで手掛けています。
頻繁にテレビCMを放映するなど宣伝広報にも力を入れていたため、バイクに乗らない人にも一定の知名度を誇っていました。そのため、よく知られた全国展開する中古バイク販売チェーンが突然、外資に買収されたとの報道に驚かれた人も多いのではないでしょうか。
今回は、そのようなレッドバロン・グループを改めて紹介するとともに、買収による影響なども考察します。
そもそもレッドバロンの前身となる「ヤマハオートセンター」が愛知県岡崎市に設立されたのは1972年1月のこと。当時はまだバイク販売チェーンなど存在しない時代です。
当時のバイク屋といえば、家族経営の零細企業しかなく、販売される中古車は下取り車がほとんどで在庫数は数台から多くても10台程度。アフターサービスは購入店任せが一般的で、故障時の販売店による車両の引き取りも店から近い場所に限られていました。そんな時代にあって「ヤマハオートセンター」は、前例のない敷地面積1000坪に工場付きの大型店をオープンさせます。
その後、間もなくオープンした2号店は同じく大型店であり、1号店から遠く離れた大阪府箕面市という立地でした。これは「顧客第一主義」を掲げる創業者の故・杉浦 齊（すぎうら ひとし）さんが、開業当初から全国規模のロードサービス構想を念頭に置いていたからです。
サービス充実との声の一方で、店舗ごとの当たりハズレも
その後、屋号を「レッドバロン」に改めた同社は、1975年に貿易部を設立して輸入車の販売を開始。1980年には、名古屋陸運局から日本初となる二輪車専用検査工場の指定を受けるなど、バイク販売におけるスケールメリットを実現するために着々と歩みを進めていきました。
1980年代のバイクブームを追い風に成長を続けたレッドバロンでしたが、杉浦さんの達見によりバブル景気の頃はあえて過剰な投資を行わず、バブル崩壊により地価が下落した1990年代から出店ペースを上げていきます。創業当初はフランチャイズ方式を導入したこともありましたが、加盟店が自店の利益のためにロードサービス業務を怠るなどの問題が生じたことから、その後は直営店の比率を増やし、現在では全店直営になっています。
そして、店舗数が200を超えた2004年、店名に合わせて社名を「株式会社レッドバロン」へと改めました。
「顧客第一主義」を掲げるレッドバロンでは、余った場合は買い戻しができる「オイルリザーブシステム」、走行距離無制限のロードサービス（あいおいニッセイ同和損保への加入が条件）、充実した盗難保険、絶版車にも対応した膨大なパーツのストック、同社が運営する休憩施設や宿泊施設の利用など、ユーザーに対する様々なサービスを提供しています。
これらは、言うなれば「顧客の囲い込み戦略」であり、販売したバイクが数年後に下取りで戻ってくることを期待した上質な中古車確保の手段にもなりました。なお、これらは買取価格の下落リスクがある値引き販売や残価率を高めに設定した残価設定ローンとは異なり、ユーザーにデメリットがほとんど生じません。
ただ、こうした充実したサービスを評価する声がある一方で、店長の裁量権が大きいこともあるのか「店舗ごとに顧客対応やサービスにばらつきがある」「店長が変わったら店の雰囲気がガラリと変わった」などの評価もよく聞かれます。
外資による買収で「レッドバロン」の何が変わり、何が変わらないのか？
今回のベインキャピタルによる企業買収は、昨年（2023年）８月に創業者の杉浦さんが死去したことによる事業承継の問題が持ち上がっていたことと、2020年頃から巻き起こったバイクブームの終焉への対応が理由とされています。
外資による買収ということで、ネットでは「顧客サービスの低下」を心配する声や「買収を機に社名がマッハバロンやガンバロンに変わるのでは？」などといった突飛な憶測が流れていますが、非上場企業の買収ということで交渉が円満に終わったものと予想されます。なお、現経営陣は続投する見通しであり、株式の一部を保有し続ける創業家と協力してデジタルトランスメーション（DX）投資などを進めて、成長を促進するとのことなので、経営体制には大きく影響しないでしょう。
おそらくは「イントラネット検索システム」（店舗でのみ閲覧可能なクローズドのネット検索システム）を会員限定でオープン化し、いつでもどこでも在庫を確認できるようなシステムへと改善したり、時代遅れのペーパーを使ったやりとりなどを改め、利便性の改善と業務の効率化を図ったりするのではないかと考えます。
また、レッドバロンの店舗は古びたものが多く、展示スペースも倉庫然としていて暗く雑然としており、女性客がひとりでは入りにくい雰囲気です。新たな資本の注入により、こうした店舗のあり方にもメスが入れられるのではないでしょうか。