Box Japan、ディップが社内DXの推進で「Box」を採用

　ディップが、社内DXの中心的な取り組みとしてコミュニケーション変革による最適化を実施し、そのコアコンポーネントにBox Japanの「Box」を採用、業務やコミュニケーションの改善を行った。　ディップは、「Labor force solution company」をビジョンに掲げ、「労働力の総合商社」として、人材サービス事業とDX事業を運営している。同社は、DXの取り組みとして、単にビジネスをインターネットベースに置き換えるだけではなく、DXをリードする会社を目指し、事業を進化させる必要があったほか、働き方が早く大きく変わる中、その中心を担う「コミュニケーション」の変革を行う必要があった。

　そこで、コロナ禍によるテレワークでも必要なコミュニケーションが取れるようにするため、全社コミュニケーションを変革し、データ活用を推し進め、ディップの文化を変える社内DXプロジェクトである「カケザンプロジェクト」を立ち上げた。そのプロジェクトの中で、時代にマッチしたコミュニケーションツールとしてBoxとSlackを連携し、社員が使うインターフェースを一元化した。

　Boxを採用した理由は、ファイルサーバーの課題だった運用管理が不要になり、社外との共同作業やモバイルアクセスもできるようになること、重いVPNが不要といったことを挙げている。また、業務ニーズごとに細かな権限管理ができ、アクセスログといった操作ログも他のサービスより長い標準で7年間保存されるといった高度な情報ガバナンスと情報セキュリティの機能などを含む、システム連携の柔軟さも同社の要求に合っていた。

　Boxの採用で、効率とナレッジシェアの生産性を大幅に上げ、コミュニケーション、働き方や業務、会社の体質や文化の変革につなげていった。コミュニケーションやコラボレーションを変革することで、社員のITリテラシーとパフォーマンスが上がり、同時に社員の満足度も向上した。実際に、社員の約90％が業務やコミュニケーションが効率化された、業務スピードが上がったとアンケートに答えている。