ソフトウェア53品目の国内市場は拡大へ、富士キメラ総研が調査

　富士キメラ総研は、新型コロナウイルス感染症の流行に伴うテレワーク／在宅勤務への対応、電子帳簿保存法の施行をはじめとしたペーパーレス化の進展などで新たな需要が創出されているソフトウェアの国内市場を調査し、その結果を「ソフトウェアビジネス新市場 2021年版」にまとめた。

　今回の調査では、業務システム16品目、デジタルマーケティング10品目、情報分析3品目、コラボレーション11品目、ミドルウェア9品目、データベース2品目、運用・管理ツール2品目の計53品目について調査するとともに、パッケージ／SaaSの二つの提供形態別に市場を捉えることでソフトウェアビジネスの現状を明らかにし、将来を展望した。

　21年度の市場は、コラボレーションやデジタルマーケティング、業務システムなどがけん引し、好調に推移しているという。ユーザーは、レガシーシステムを生かしながらの最新システムへの更新、DX（デジタルトランスフォーメーション）や業務変革に向けてのシステム構築を進めており、それらの需要を受けて拡大し、前年度比11.1％増が見込まれるとのことだ。

　21年度も前年度に引き続きSaaS市場がパッケージ市場を上回るとみている。最新技術に対応したアプリケーションを短期間で導入できることや、外部サービスとの柔軟な連携性、運用負担の軽減、さまざまな拠点からアクセス可能なことなどが評価され、SaaSが導入されるケースが増加し、25年度には市場の63％を占めるという。パッケージは、カスタマイズを必要とする大企業ユーザーのニーズなどを受けて伸びているとのことだ。

　また、新型コロナウイルス感染症の流行を受けて、ニューノーマル時代の働き方に対応するためのソフトウェアの需要が増加しているという。テレワークに対応するための勤怠管理ソフトやウェブ会議、非対面コミュニケーションに対応したグループウェアやビジネスチャット、ペーパーレス化を推進するためのOCRソフトウェアや電子契約ツールなどの伸びが目立つとしている。

　今後もSaaSを軸に市場は堅調に拡大するとみられ、富士キメラ総研では25年度に20年度比49.9％増と予測している。