ラッパーのカニエ・ウェストが主催する日曜礼拝の聖歌隊が、チャリティ団体としての資格を失った。元スタッフから訴えられ、反ユダヤ主義の発言で大手ブランドとの契約を打ち切られたことでも知られるカニエ、3年間に渡り、同グループの税務申告を怠ったことで制裁を受けていたことがわかった。
アメリカ内国歳入庁（IRS）のサイトによると、同グループの非課税ステータスは5月15日に「3年連続で、フォーム990シリーズの申告書、もしくは通知書を提出しなかったため」取り消しとなったと「ザ・USサン」紙が伝えている。
日曜礼拝は2019年にカニエが立ち上げ、公益非営利団体の501(c)(3)と認められていたことで連邦所得税の免除が与えられていた。同カテゴリーには、宗教、教育、慈善、科学、文学に関する団体、公共の安全のための試験団体、国内及び国際的アマチュアスポーツ競技の育成団体、子供や動物への虐待防止団体が含まれている。
現在も資格がはく奪されているカニエの聖歌隊だが、日曜礼拝を始めた当初は、毎週末カニエと共演していた。最初の公のパフォーマンスは2019年のコーチェラ・フェスティバルで、同年11月にはヒューストンのレイクウッド教会でカニエ主催のもと、ジョエル・オスティーン牧師と共演してもいた。同教会のイベントのチケットは無料だったものの、オンライン上で500ドル（約7万4000円）で転売されてもいた。
そんなカニエは日曜礼拝の一部のメンバーやスタッフと法的な問題に直面しており、2020年に虐待の疑いで集団訴訟を起こされていた。当時500人以上のパフォーマーと約300人のスタッフが、低賃金で食事やトイレ休憩も与えられず、労働法に違反していると主張していた。パフォーマーの1人、マイケル・ピアソンは日当が一律250ドル（約3万7000円）で休憩も許されず、パフォーマーらは一日中立っているか床に座り続け、交通手段が提供されない場合は歩いて帰宅したと明かしていた。
今年6月には数百人の日曜礼拝のパフォーマー、スタッフと135万ドル（約1億9800万円）で和解したとされるカニエだが、相手らは1050万ドル（約15億4700万円）の損害賠償を求めていた。
（BANG Media International／よろず～ニュース）