経済効果の研究で知られる関西大の宮本勝浩名誉教授（80）が3日、同大を通じ、2025年のバレンタインチョコの経済効果を約1011億5280万円とする試算を発表した。
「最近のバレンタインチョコの経済効果は、新型コロナ前の2018年をピークに、その後新型コロナの影響で減少した。（コロナの）5類移行後、若干の回復を見せたものの、過去の水準には届かず、最近の経済効果は約1000億円前後で推移しており、この傾向は当分続くものと考えられる」と推測した。
宮本氏は、2025年のバレンタインチョコの売上を前年比0.3％減の468億3000万円と推計。バレンタインチョコの売上減少の要因を義理チョコ文化の縮小や単価の上昇、ギフトの多様化を挙げた。一方で、若い女性の間での遊びの一種として風習が続いていることや「自分へのごほうび」の消費があるとして、高水準を維持しているとした。
最近のバレンタインチョコの経済効果は、新型コロナ前の2028年の約1229億7744万円が最高だった。宮本氏は「楽しいバレンタインチョコプレゼントの風習が徐々に回復して、日本経済に貢献してほしいと願っている」とまとめた。
（よろず～ニュース・杉田 康人）