「私は２年前、『過去10年で人々の生活を大きく変えたメガトレンドはスマートフォン、すなわちモバイルだった。これからの10年はモビリティ（移動）である』と言った。モビリティは技術やビジネスモデルの観点からモバイル化してくると感じており、モビリティの進化に貢献していきたい」――。こう語るのは、ソニーグループ会長兼社長の吉田憲一郎氏。
ソニーがＥＶの本格参入を検討 既存の産業秩序を変えるか？
ソニーと本田技研工業（ホンダ）がモビリティ分野で提携し、新たなＥＶ（電気自動車）の開発を進めることになった。ホンダが長年培ってきた自動車の開発力と、ソニーが持つセンサー技術や通信ネットワーク力を融合させ、新たなＥＶの開発やサービスの創出を目指す。両社は２０２２年中に合弁会社を設立、25年に初期モデルのＥＶを販売する計画だ。ＥＶ戦略で目立った取り組みがなかったホンダにとっては大きな前進だろう。
ソニーは20年にＥＶの試作機『VISION-S』を公開し、世間をあっと言わせた。この時は車両を販売する考えはないとしていたが、その後、欧州で公道での走行テストを開始。今年初めには吉田氏が市場投入を検討していると宣言し、今回のホンダとの提携につながったものとみられる。
ホンダ社長の三部敏宏氏は「これまでのモビリティの概念が大きく変化していく時代。こうした変化を傍観するのではなく、自ら主体的に変革を起こし、モビリティの進化をリードする存在でありたい」と語る。
ＥＶ開発を巡っては近年、従来の自動車メーカーのみならず、米アップルや中国・百度、台湾・鴻海精密工業なども意欲的。こうした状況に対し、既存のメーカーからは「安全性の確立や量産化は容易ではない」といった声もあったが、ソニーはホンダと提携することでそうした声を払拭。今では「ホンダはソニーの下請けになるのか」という声も出ている。四輪車事業の利益率の低さが課題になっているホンダがどう利益を捻出するかが注目されそうだ。
吉田氏は「ソニー創業者の一人、井深大は（ホンダ創業者の）本田宗一郎さんから刺激を受け、互いに学び合ったと聞いている」と語る。常に独創性にこだわる商品開発やチャレンジ精神など、両社には伝統的な共通点も多い。創業者の思いを今も受け継ぎ、フロンティア・スピリットを発揮しようとする吉田氏である。
ソニーがＥＶの本格参入を検討 既存の産業秩序を変えるか？
ソニーと本田技研工業（ホンダ）がモビリティ分野で提携し、新たなＥＶ（電気自動車）の開発を進めることになった。ホンダが長年培ってきた自動車の開発力と、ソニーが持つセンサー技術や通信ネットワーク力を融合させ、新たなＥＶの開発やサービスの創出を目指す。両社は２０２２年中に合弁会社を設立、25年に初期モデルのＥＶを販売する計画だ。ＥＶ戦略で目立った取り組みがなかったホンダにとっては大きな前進だろう。
ソニーは20年にＥＶの試作機『VISION-S』を公開し、世間をあっと言わせた。この時は車両を販売する考えはないとしていたが、その後、欧州で公道での走行テストを開始。今年初めには吉田氏が市場投入を検討していると宣言し、今回のホンダとの提携につながったものとみられる。
ホンダ社長の三部敏宏氏は「これまでのモビリティの概念が大きく変化していく時代。こうした変化を傍観するのではなく、自ら主体的に変革を起こし、モビリティの進化をリードする存在でありたい」と語る。
ＥＶ開発を巡っては近年、従来の自動車メーカーのみならず、米アップルや中国・百度、台湾・鴻海精密工業なども意欲的。こうした状況に対し、既存のメーカーからは「安全性の確立や量産化は容易ではない」といった声もあったが、ソニーはホンダと提携することでそうした声を払拭。今では「ホンダはソニーの下請けになるのか」という声も出ている。四輪車事業の利益率の低さが課題になっているホンダがどう利益を捻出するかが注目されそうだ。
吉田氏は「ソニー創業者の一人、井深大は（ホンダ創業者の）本田宗一郎さんから刺激を受け、互いに学び合ったと聞いている」と語る。常に独創性にこだわる商品開発やチャレンジ精神など、両社には伝統的な共通点も多い。創業者の思いを今も受け継ぎ、フロンティア・スピリットを発揮しようとする吉田氏である。