NECは6月1日付でスポーツビジネス推進本部を新設。企業スポーツチームであるラグビーの『NECグリーンロケッツ東葛』と女子バレーボールの『NECレッドロケッツ』が、地域のコミュニティと連携しながら、自立運営によるビジネス化を目指している。
これまで、NECのスポーツチーム運営は、企業スポーツとして従業員の福利厚生や士気高揚、社内の一体感の醸成を主目的として運営してきた。しかし、2018年からバレーボールのVリーグが自主興行制を開始、2022年1月にラグビーの新リーグが開幕することから従来のスタンスを変更する。
今までとの一番大きな違いは、ビジネスとしての興行が認められたこと。これにより企業がホームゲームの運営を自ら行い、チケットやグッズ販売の収入を得ることが可能になったのだ。
NEC執行役員常務の松木俊哉氏は「昨今のスポーツを取り巻く社会環境の変化もあり、今年からNECのスポーツ戦略を変更した。スポーツビジネスとして収益の最大化と、スポーツを軸としたビジネスを推進していく。スポーツとテクノロジーを掛け合わせることによって企業スポーツを改革し、人々の生活をより豊かにすることを目指していく」と話している。
また、新設したスポーツビジネス推進本部の本部長には、バスケットボールBリーグ『千葉ジェッツふなばし』の創設者で、2019年にサッカーJリーグ『アビスパ福岡』の社長代行を務めた梶原健氏が就任。チームの強化や収益性の向上を図ることが目的だ。
梶原氏は「われわれは人と人、人と企業、そして人と地域をつなぐコネクターになる。もしくは、そのコミュニケーションを加速させるための潤滑油になることを目的に活動していく」と語る。
また、グリーンロケッツは連携協定を締結した千葉県我孫子市・柏市・松戸市・野田市など、レッドロケッツはホームタウンスポーツ推進パートナーである神奈川県川崎市やホームゲームが開催される東京都大田区など、地元自治体との連携を強化。地域の小中学生を対象にしたアカデミースクールの設立や地様々なイベントを開催するなどして、地域の活性化とスポーツ文化の醸成を目指していく。
1978年創部のNECレッドロケッツは今年で44年目、1985年創部のNECグリーンロケッツ東葛は37年目を迎える。
また、今回の東京オリンピックには、女子バレーの日本代表に、島村春世、古賀紗理那(写真)、山田二千華3選手が選ばれており、本大会での活躍が期待されている。NECはスポーツとテクノロジーの力を掛け合わせて企業スポーツを改革することはできるか。
「グローバルでの成長を」NEC次期社長に森田副社長が昇格へ
これまで、NECのスポーツチーム運営は、企業スポーツとして従業員の福利厚生や士気高揚、社内の一体感の醸成を主目的として運営してきた。しかし、2018年からバレーボールのVリーグが自主興行制を開始、2022年1月にラグビーの新リーグが開幕することから従来のスタンスを変更する。
今までとの一番大きな違いは、ビジネスとしての興行が認められたこと。これにより企業がホームゲームの運営を自ら行い、チケットやグッズ販売の収入を得ることが可能になったのだ。
NEC執行役員常務の松木俊哉氏は「昨今のスポーツを取り巻く社会環境の変化もあり、今年からNECのスポーツ戦略を変更した。スポーツビジネスとして収益の最大化と、スポーツを軸としたビジネスを推進していく。スポーツとテクノロジーを掛け合わせることによって企業スポーツを改革し、人々の生活をより豊かにすることを目指していく」と話している。
また、新設したスポーツビジネス推進本部の本部長には、バスケットボールBリーグ『千葉ジェッツふなばし』の創設者で、2019年にサッカーJリーグ『アビスパ福岡』の社長代行を務めた梶原健氏が就任。チームの強化や収益性の向上を図ることが目的だ。
梶原氏は「われわれは人と人、人と企業、そして人と地域をつなぐコネクターになる。もしくは、そのコミュニケーションを加速させるための潤滑油になることを目的に活動していく」と語る。
また、グリーンロケッツは連携協定を締結した千葉県我孫子市・柏市・松戸市・野田市など、レッドロケッツはホームタウンスポーツ推進パートナーである神奈川県川崎市やホームゲームが開催される東京都大田区など、地元自治体との連携を強化。地域の小中学生を対象にしたアカデミースクールの設立や地様々なイベントを開催するなどして、地域の活性化とスポーツ文化の醸成を目指していく。
1978年創部のNECレッドロケッツは今年で44年目、1985年創部のNECグリーンロケッツ東葛は37年目を迎える。
また、今回の東京オリンピックには、女子バレーの日本代表に、島村春世、古賀紗理那(写真)、山田二千華3選手が選ばれており、本大会での活躍が期待されている。NECはスポーツとテクノロジーの力を掛け合わせて企業スポーツを改革することはできるか。
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