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日経平均は続落、ソフトバンクGは7%超安 米国休場で薄商い

ロイター / 2020年9月7日 16時9分

 東京株式市場で日経平均は続落。前週末の米国株市場で主要3指数がそろって下落したことを受け、半導体・ハイテク関連を中心に幅広く売られた。個別ではソフトバンクGが続落。ここ数週間の米国株の上昇局面でオプション市場に多額の資金を投じたことが明らかになったことが材料視された。写真は同社の孫正義会長兼社長。2018年10月撮影、資料写真(2020年 ロイター/Issei Kato)

[東京 7日 ロイター] -

日経平均

終値      23089.95 -115.48

寄り付き    23145.47

安値/高値   23,086.89─23,218.22

TOPIX

終値       1609.74 -6.86

寄り付き     1613.18

安値/高値    1,607.43─1,619.10

東証出来高(万株) 106261

東証売買代金(億円) 19245.75

東京株式市場で日経平均は続落。前週末の米国株市場で主要3指数がそろって下落したことを受け、半導体・ハイテク関連を中心に幅広く売られた。前場では一時はプラス圏に浮上する場面もみられたが、後場では終始マイナス圏を推移。7日の米国株市場がレイバーデイに伴い休場ということもあり、積極的に買い上げていくほどの材料はなく、東証1部の売買代金は5日営業日連続で2兆円を下回った。

個別ではソフトバンクグループが続落し、前営業日比7.15%安。1銘柄で日経平均を約98円押し下げる要因となった。ここ数週間の米国株の上昇局面でオプション市場に多額の資金を投じたことが明らかになったことが材料視され、前週末の米国株式市場が軟化したことが嫌気された。

そのほか、東京エレクトロン、SCREENホールディングスなどの半導体関連が軟調。前週末の米国株市場で、ナスダック総合指数やフィラデルフィア半導体指数が続落したことや、トランプ米政権が中国の半導体受託生産(ファウンドリー)大手、中芯国際集成電路製造(SMIC)を事実上の禁輸リストである「エンティティー・リスト」に加えるかどうか検討しているとしたロイター報道が材料視された。香港市場に上場するSMICは20%を超える下落となっている。

TOPIXも続落して取引を終了。東証33業種では、情報・通信業、食料品、建設業、小売業などの17業種が値下がり。空運業、鉄鋼、繊維業などの16業種は値上がりとなった。

市場では「米国でのIT・ハイテク株の本格的な調整が始まり、日本株もその流れを引き継ぐ形となっているようだ。7日の米国株式市場は休場となるため、明日の東京株式市場は引き続き手掛かり材料難となるが、米株先物の動きや、アジア株の動きは注目ポイント。米株先物のなかでも、前週末にハイテク株が売られた流れを受け、ナスダックの動きが注目されるだろう」(国内証券)との声が出ていた。

東証1部の騰落数は、値上がり1277銘柄に対し、値下がりが817銘柄、変わらずが78銘柄だった。

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