日経平均は続落、米株先物の軟調推移にらみ スピード調整も

　６月１５日、前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１２１円９３銭安の２万２１８３円５５銭となり続落。写真は東京株式市場で２０１８年１０月撮影（２０２０年　ロイター/ISSEI KATO）

［東京　１５日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１２１円９３銭安の２万２１８３円５５銭となり続落。時間外取引の米国株先物の軟調な動きをにらみ、朝方からマイナス圏で推移した。日経平均は３月に底値を付けてから先週までほぼ一本調子で上昇してきたこともあり、過熱感を冷ますための健全な調整とみる向きも多い。

個別では、ファーストリテイリング<9983.T>、東京エレクトロン<8035.T>など指数寄与度の高い銘柄が軟調。２銘柄で日経平均を約６４円押し下げる要因となった。

ＴＯＰＩＸは０．１１％安で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は９３４３億円だった。東証３３業種では、空運、その他金融、不動産などが値下がり。半面、鉄鋼、石油・石炭、倉庫・運輸関連などが値上がりした。

東証１部の騰落数は、値上がりが９８５銘柄に対し、値下がりが１０８５銘柄、変わらずが９５銘柄だった。

前場の日経平均とＴＯＰＩＸはマイナス圏で取引を終えた一方、新興株市場の日経ジャスダック平均は前営業日比０．３１％高と、しっかりした動きとなった。市場からは「日本は東京都で新型コロナウイルスの感染者が再び増えており、積極的に上値を追いかける状況ではない。新興株市場の中小型株で『アフターコロナ』の需要が見込める銘柄に資金が向かっている」（内藤証券の投資調査部長、田部井美彦氏）との声が聞かれた。

日経平均は軟調。下げ幅を一時２００円超に拡大している。前週末の米国株主要３指数は反発したものの、週足では３月以来の大幅な値下がりとなっており、投資家心理も慎重になっている。

市場では「日経平均は３月の底値からほぼ一本調子で上昇し過熱感が強まっていたので、いったん調整が入っている。ただ、新型コロナウイルスの感染第２波が広がらなければ２番底という展開にもならないだろう」（三井住友ＤＳアセットマネジメントのシニアストラテジスト、市川雅浩氏）との声が聞かれた。

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１７０円２１銭安の２万２１３５円２７銭となり、続落した。時間外取引で米国株先物が軟化して始まったことをにらんで、下振れして始まった。きょうは新たな手掛かり材料が乏しい中、引き続き米株先物の動向やドル／円の動きをみながら神経質な相場つきになるとみられる。

業種別では、不動産、海運、空運などが安い。

市場関係者によると、寄り前の板状況はトヨタ自動車<7203.T>、キヤノン<7751.T>、ソニー<6758.T>、パナソニック<6752.T>など主力の輸出関連株に売り優勢の銘柄が目立っている。

指数寄与度の大きいファーストリテイリング<9983.T>、ファナック<6954.T>も売り優勢、メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>、三井住友フィナンシャルグループ<8316.T>、みずほフィナンシャルグループ<8411.T>は売り買いまちまちとなっている。

*内容を追加します。