日経平均は続落、高値警戒で利益確定売り 売買代金は2兆円割れ

東京株式市場で日経平均は続落。前週に大幅上昇したことから高値警戒感が強く、全体的に利益確定売りが優勢となった。写真は東京証券取引所、２０２０年１０月撮影（２０２１年　ロイター／Kim Kyung-Hoon）

［東京　１８日　ロイター］ -

日経平均

終値　　　　　 28242.21 -276.97

寄り付き　　　 28238.68

安値／高値　　 28111.54─28349.97

ＴＯＰＩＸ

終値　　　　　　 1845.49 -11.12

寄り付き　　　　 1844.09

安値／高値　　　 1839.68─1851.97

東証出来高(万株) 90854

東証売買代金(億円) 19320.85

東京株式市場で日経平均は続落。前週に大幅上昇したことから高値警戒感が強く、全体的に利益確定売りが優勢となった。今晩の米国株式市場が休場であるため、後半は模様眺めとなって商いも細り、東証１部の売買代金は２兆円を割り込んだ。

前週末１５日の米国株式市場は下落。ダウ工業株３０種が１７７ドル値下がりした。決算を発表した大手銀行株が売り込まれたほか、エネルギー株も軟調だった。これを受けて、日本株も朝方から軟調なスタート。「直近で日経平均は１６００円以上の上昇を記録していただけにスピード調整が必要だった」（野村証券・投資情報部投資情報二課課長代理の神谷和男氏）との声が聞かれ、先駆した半導体関連株などを中心に利益確定売りが先行した。

一方、取引時間中に発表された中国の第４・四半期の国内総生産（ＧＤＰ）は前年同期比６．５％増加し、ロイターがまとめたエコノミスト予想（６．１％増）を上回ったが、株価は反応薄だった。

下値では押し目買いが入り、前場中盤から下げ渋るなど底堅さを感じさせたものの、今晩の米国株式市場が休場となることから、後半は模様眺めに終始。商いも前週に比べて細った。市場関係者によると「本格的に方向性が出るのは、海外勢の姿勢がはっきりする週半ばから。それまでは調整色が濃い動きになるのではないか」（国内証券）という。

ＴＯＰＩＸは、０．６０％安。東証１部の売買代金は１兆９３２０億８５００万円とやや細っている。東証３３業種では、鉱業、海運業、保険業などを中心に３１業種が値下がりし、上昇したのは電気・ガス業と精密機器だけだった。

個別では、東京エレクトロンなど半導体関連株に値を消す銘柄が目立ったほか、トヨタ自動車をはじめ主力の輸出関連株が総じてさえない。半面、日本電産が朝方売られてから切り返し、その後は堅調な展開となった。

東証１部の騰落数は、値上がり８８８銘柄に対し、値下がりが１１９５銘柄、変わらずが１０６銘柄だった。