アングル:ハイテク株売りから回復、選別姿勢強める株式市場

ロイター / 2017年6月20日 8時30分

 6月16日、世界の主要株式市場はハイテク株売りによる急落から即座に立ち直り、トランプ米大統領の経済政策を当て込む「リフレトレード」に対する投資家の自信は健在のようだ。写真はニューヨーク証券取引所で5月18日撮影(2017年 ロイター/Brendan McDermid)

[ロンドン/ニューヨーク 16日 ロイター] - 世界の主要株式市場はハイテク株売りによる急落から即座に立ち直り、トランプ米大統領の経済政策を当て込む「リフレトレード」に対する投資家の自信は健在のようだ。

ただ、相場回復の中身に目を凝らすと、投資家がどのセクターや地域に資金を振り向けるかで選別姿勢を強めている様子がうかがえる。

主要株式市場は6月に入って大きく下げたものの、MSCI世界株価指数<.MIWD00000PUS>は過去最高値まで1%弱の水準を維持している。またバンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ(BAML)とEPFRの調査によると、14日までの1週間の世界の株式市場への資金流入は246億ドルと、昨年11月の米大統領選以降で最大を記録。投資家は株式に資金を投入し続けている。

BB&Tウェルス・マネジメントのバッキー・ヘルウィグ上席バイスプレジデントは「株はなお魅力を保っている。行き場の決まっていない資金が依然として控えている」と指摘。株式市場は弱いインフレ統計や米連邦準備理事会(FRB)のタカ派への傾斜、経済指標の悪化などの悪材料をこなしており、「株式投資家は必ずしも市場からの退場を望んではいない」と話した。

リフレトレードの構成要素のいくつかは、既に反転した。インフレ期待の低下、トランプ政権発足後のドル高の修正、原油を初めとするコモディティ価格の下落などだ。年初に上昇した欧州と日本の株式市場も他の市場に対するアウトパフォームを吐き出し、米主要ハイテク株の下落をより大きな問題の前兆と受け止める向きもあった。

株安を受けて投資対象となるセクターや地域が大きく入れ替わった。ファンドがハイテク株などで利益確定を進める一方、出遅れている割安な銘柄に目を向けたためだ。

しかし、世界的な景気の堅調を支えに企業利益は2桁の伸びを示し、配当利回りにも妙味があるため、株式の需要は十分な追い風を受けており、夏にかけて株式市場がぐらつけば追加で買いを入れる好機になるとアナリストや投資家はみている。

トムソン・ロイターのデータによると、世界の株式の業績見通しに基づく株価収益率(PER)は約16倍で、過去20年間の平均にほぼ等しい。一方、来年にかけての企業利益の伸び率は13%と予想されており、過去6年間で最も見通しが明るい。

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