オンキヨーが自己破産、負債総額３１億円…社長「これ以上の事業継続は困難」

　経営再建中のオンキヨーホームエンターテイメント（大阪府東大阪市）は１３日、大阪地裁に自己破産を申請し、同日付で破産手続きの開始決定を受けたと発表した。負債総額は約３１億円。かつては高級音響機器を手がけ、オーディオブームを支えたが、スマートフォンの普及による市場の変化に対応しきれなかった。

　オンキヨーは１９４６年、松下電器産業（現パナソニックホールディングス）の技術者らが独立して創業した。音質にこだわったスピーカーやミニコンポを市場に送り出し、日本を代表するブランドに成長。海外でも高い知名度を誇った。

　２０００年代に入るとスマホで音楽や動画を楽しむ人が増え、業績が悪化した。２１年３月期には２期連続の債務超過に陥り、同年８月、上場廃止となった。

　祖業の家庭用ＡＶ（音響・映像）機器事業をシャープと米音響機器大手ヴォックスに売却し、再建を進めていたが、今年３月には主要子会社２社も自己破産を申請した。実質的な事業はなくなり、資金繰りが悪化していた。

　林亨社長は「資金繰りに窮し、これ以上の事業継続は困難と判断した。多大なご迷惑をおかけし、深くおわび申し上げる」とのコメントを出した。