ネスレ日本とコラボし、「カップ自動販売機用 ネスカフェ ゴールドブレンド50周年記念キャンペーン」に人気雑誌読み放題サービス「タブホ」を提供

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティムは、ネスレ日本株式会社※1(以下 ネスレ日本)とコラボし、ネスレ日本が2017年10月16日より開始した「カップ自動販売機用 ネスカフェ ゴールドブレンド50周年記念キャンペーン」(以下 カップ自動販売機用 ネスカフェ ゴールドブレンド キャンペーン)へ、オプティムの人気雑誌読み放題サービス「タブホ」を提供開始いたしました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/140580/LL_img_140580_1.png
「カップ自動販売機用 ネスカフェ ゴールドブレンド50周年記念キャンペーン」に 人気雑誌読み放題サービス「タブホ」を提供

■「カップ自動販売機用 ネスカフェ ゴールドブレンド キャンペーン」での「タブホ」提供概要
2017年10月16日から12月16日の期間に実施される、
「カップ自動販売機用 ネスカフェ ゴールドブレンド キャンペーン」にて、対象となるカップ式自動販売機でコーヒーを購入すると、20,000名様に人気雑誌読み放題サービス「タブホ」の中から厳選した300誌以上を2週間お楽しみいただけるチケットが当たります※2。カップに貼られている当選シールからその場でご利用できますので
「ネスカフェ ゴールドブレンド」を飲みながら雑誌をお楽しみください。


■人気雑誌読み放題サービス「タブホ」とは
「タブホ」とは、「いつでも、どこでも、気軽に」をコンセプトとし、人気雑誌がフルコンテンツで読み放題となるサービスです※3。雑誌ラインナップは経済情報、芸能・エンタメ、ファッション、食、生活情報、旅行、スポーツなど、ビジネスから趣味まで幅広くお楽しみいただけます。

アプリは国内自社開発で高速描画技術や独自のデータ配信でストレスなく楽しめます。さらに、全文検索機能で気になるページだけチョイスしてご覧いただくこともできます※4。また、「ネットプリントサービス」や「データ復旧割引」などタブレットやスマートフォンを活用するサービスも「タブホ」に付随しており※5、全て合わせて月額500円※6でご利用いただけます。

詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/tabuho/

※1 本社：兵庫県神戸市、代表取締役 社長 兼 CEO：高岡 浩三
※2 有料の人気雑誌読み放題サービス「タブホ」と掲載雑誌が異なります。
※3 出版社およびアプリストアの意向・ポリシー、提供形態により、一部のコンテンツが閲覧できない状態のものもございます。
※4 全ページの全文字が検索できることを保証するものではございません。
※5 ご購入元により、ご利用可能なサービスは異なります。詳しくはご購入元サービスサイトをご確認ください。
※6 販売パートナーにより、価格は異なります。また、App Storeの販売価格に関しましては、Apple Inc.が独自に設定する為替レートを基準としてApp Store全体で適用され、事前予告なく変動する可能性がございます。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報 ： https://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社 ： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 417百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)


【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。


詳細はこちら
プレスリリース提供元：＠Press