各国・地域で健康・金融・QOL教育の必要性が浮き彫りに メットライフ生命が全面協力した英エコノミスト調査の国際調査

メットライフ生命保険株式会社(代表執行役 会長 社長：サシン・N・シャー)は、英国の国際経済誌「The Economist」グループの調査部門であるエコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU)が、当社の全面協力の下で健康管理や金融資産などに関する国際調査報告書をまとめたことをお知らせします。この報告書は、日本をはじめとする8カ国・地域の人々が、健康や資産管理、クオリティ・オブ・ライフ(QOL)に関してどの程度正しい知識を備えているのか、実際の数値やデータと比べて明らかにすることを目的としています。

「リアリティ・チェック：健康・経済プラン・QOLが映し出す未来像と現実のギャップ」と題された本報告書は、英エコノミスト主催の「ジャパン・サミット2017」の開催に合わせて公表されました。8カ国・地域(オーストラリア・中国・香港・インド・日本・マレーシア・韓国・米国)の計1,600人を対象としたアンケート調査を実施し、回答者が考える平均余命や、最も不安に感じている疾患、また退職後の所得に関する自国・地域の相対的なランクなどを質問しました。その上で、EIUや世界保健機関(WHO)、世界銀行などの信頼できるデータや予測に基づき、回答者の答えを各国・地域の“現実(リアリティ)”と比較しました。

日本の調査対象者の回答は、実証データと整合している割合である平均正解率が最も高かったものの、依然47％の低水準にとどまっており、明らかに改善の余地があることが認められました。例えば、退職後の平均余命については、日本の調査対象者の48％が実際より少なく見積もっていました。厚生労働省によると、寿命が延びる一方で、平均寿命と健康寿命の差は10ー15年あります。日本人は退職後の長い人生で、健康を維持していくという新たな課題に直面しています。

メットライフ生命 代表執行役 会長 社長のサシン・N・シャーは次のようにコメントしています。
「この調査で明らかになったのは、高齢化に伴う健康や金融のリスクについて、人々がいまだ十分な知識を持ち合わせていないということです。人々がより一層健康で充実した人生を歩むために、官民や産業間で協力を行い教育や知見を提供することで、この知識不足の解消が可能と考えます」

本報告書は、こちらからダウンロードが可能です。
http://www.metlife.co.jp/about/pdf/eiu_report.pdf


■メットライフ生命について
メットライフ生命は、日本初の外資系生命保険会社として1973年に営業を開始し、多様な販売チャネルを通して、個人・法人のお客さまに革新的かつ幅広いリスクに対応できる商品を提供してまいりました。現在は日本法人「メットライフ生命保険株式会社」として、お客さまに常に寄り添い、お客さま自らが自信を持って最適な保障を選ぶお手伝いをし続けることに努めています。
http://www.metlife.co.jp/


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