静岡聖光学院中学校・高等学校、「学校の掲げる教育理念や目標」と「生徒の特徴」の相関性についての調査を実施

@Press / 2020年9月11日 11時15分

図1 教員と研究者とのディスカッションから生まれた調査の仮説
静岡聖光学院中学校・高等学校(静岡市、校長:星野明宏)は、株式会社リバネス(東京都新宿区、代表取締役副社長CTO:井上浄)の教育総合研究センター(センター長:前田里美)並びに社会心理学者の正木郁太郎氏(東京大学研究員)と共同で、2019年度、本校における教育理念と育成方針の相関性に関する調査を行いました。調査研究の結果、本校の理念と生徒の特徴との間に、十分な相関性があることが示唆されました。

昨今、特に私学を始め多くの学校が、学習指導要領に基づく知識・技能の習得だけでなく、学校の教育理念を体現するための教育方針や目標を掲げ、それに基づいて学校独自の取り組みやイベント、教職員への研修などを行なっています。静岡聖光学院中学校・高等学校では、「地の塩・世の光の担い手となる」を教育理念とし、6年間の一貫した教育カリキュラムの中で、飽くなき向上心と探究心を身につけ、強い信念と責任を持って、キリスト教(カトリック世界観)に基づいた社会に貢献できる利他的精神を持った人材を育成することを目指しています。

そこで、本研究では、学校の掲げる教育理念や目標と、生徒の特徴の相関性について調査を行いました。調査の始めに、日頃の教員による生徒への接し方、学校の環境づくりなど、本校の中で、考えうるさまざまな因子とその想定する効果について、ディスカッションを重ねました。図1のような人間関係、授業と学習、学校環境の特徴、そして育てたい生徒の特徴などを洗い出し、「主体性、自己肯定感、物事に対する関心とワクワクが周囲を巻き込む行動を促し、その結果、利他的な人材の育成に繋がる」という仮説を立てました。(図1)

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/225802/LL_img_225802_1.png
図1 教員と研究者とのディスカッションから生まれた調査の仮説

調査手法としてオンラインによるアンケート調査を行いました。自己肯定感や物事への関心の強さなどの項目の平均値を分析し、相互の関係を分析することと、部活動への参加や、学生寮への入居など、学校生活の特徴と生徒の意識・価値観への関係を分析しました。アンケートへは、2019年度の全校生徒のうち、中学1年生から高校3年生までの合計374名が回答をしました。


【調査結果】
調査の結果、「主体性、自己肯定感、物事に対する関心とワクワクが周囲を巻き込む行動を促し、その結果、利他的な人材の育成に繋がる。」という仮説の全体像の中で、それぞれの前後関係に有意な相関が認められました。

また、自己肯定感が、周囲を巻き込む行動との関係があり、主体的な行動の頻度が高まる結果として、聖光生としての自分を意識する機会や、学校生活の充実を指す学校へのエンゲージメントも高まっていました。(図2)

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/225802/LL_img_225802_2.png
図2 統計分析結果

図2 統計分析結果。数値および*** 、** は矢印で繋がれている項目間の関連性を表す。
全ての項目間での関連性は統計的に優位であった。**pこれらの結果から、自己肯定感が高まることにより、学校の教育理念の浸透である利他的な人材が育成され、学校へのエンゲージメントも高まることが示唆されました。 また、生徒の自己肯定感を高めるには、さまざまな学校の取り組みの中でも、特に以下の2点が示唆されました。 (1) 失敗を受け容れて挑戦を促せる対人関係 (2) 生徒が主体的に学校・教育活動に参加して自ら変えていける環境が重要であること さらに、学校生活の影響に関する詳細の分析結果から、生徒の自主性や主体性を促しつつ部活動に参加することが自己肯定感やエンゲージメントをより高める傾向があることが示唆されました。
静岡聖光学院中学校・高等学校ではこの結果を踏まえ、継続して生徒の行動の変化を促す教育プログラムを進めて参ります。 ■静岡聖光学院中学校・高等学校 http://www.s-seiko.ed.jp/ 静岡県静岡市駿河区小鹿にある私立男子中学校・高等学校(中高一貫校)。「地の塩・世の光の担い手となる」を教育理念とし、6年間の一貫した教育カリキュラムの中で、飽くなき向上心と探究心を身につけ、強い信念と責任を持って社会に貢献できる人材を育成している。神奈川県横浜市中区にある聖光学院中学校高等学校、東京都世田谷区にあるセント・メリーズ・インターナショナル・スクールは姉妹校である。
■株式会社リバネス https://lne.st/ 東京都新宿区に本社を置き、「科学技術の発展と地球貢献を実現する」という理念のもと理工系の研究者が中心となり「サイエンスとテクノロジーをわかりやすく伝える」をコアコンピタンスに掲げ、全国で小中高生向けの実験教室や出前授業などの教育サービスを展開。また次世代育成の教育プログラムを開発し実施するプロセス自体を企業、大学、研究機関の研修プログラムの一環として導入する取り組みなどサイエンスを軸に多岐にわたる連携を実現。
本調査では、同社教育総合研究センター(前田里美センター長)が注目する、偏差値では測れない学びを定量化し、教科学習と並行して、探究活動を始めとする「新しい学び」を促進する活動の効果の指標開発と、指導法の確立のため、興味関心から主体的行動を起こす「ワクワク」に注目し共同で調査研究に取り組む。 ■正木郁太郎氏 東京大学大学院人文社会系研究科博士後期課程修了。博士(社会心理学)。2019年まで、東京大学大学総合教育研究センター特任研究員を務めた。2020年3月現在、東京大学大学院人文社会系研究科研究員のほかに、成蹊大学非常勤講師など。また、人や組織を対象とした研究で個人事業主としても活動し、企業のアドバイザーなどを複数兼務している。
企業や学校の「現場」の問題関心と学術研究の橋渡しとなることを目指している。

詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press

【関連画像】

図2 統計分析結果 校舎外観 普通教室

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング