米国特許取得の手技療法を用いた共同研究事業に着手 ＜日本初＞筋肉(骨格筋)の弛緩方法及び、支援システム あらゆる手技療法で熟練の技術を再現可能、フレイル対策にも貢献

一般社団法人日本健康機構(所在地：東京都中央区、代表理事：坂戸 孝志)は2021年12月28日に、筋肉(骨格筋)を弛緩させる方法及び、実践を支援するシステムにおいて、米国にて特許権を取得しました。このほど、弊社団では代理人の特許業務法人ウィルフォート国際特許事務所の調査より、“同弛緩方法が手技療法として米国特許を取得した事例は日本初である”ことを2022年4月15日に確認しましたので、改めて発表させていただきます。ならびに、特許取得を契機に同弛緩方法の基礎研究データの取得に注力するため、大学等との共同研究事業に2022年5月2日から着手したことを、ここにお知らせいたします。


【取得特許について】
・URL ： https://www.jho.or.jp/html/tokkyo.html
・発明の名称： 「筋肉(骨格筋)を弛緩させる方法」及び、支援システム
・特許番号 ： US 11,207,238 B2
・特許登録日： 2021年12月28日
・発明者 ： 坂戸 孝志
・代理人 ： 特許業務法人ウィルフォート国際特許事務所

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/309017/LL_img_309017_1.png
特許取得


【特徴】
人が筋肉(骨格筋)を弛緩できる方法と、その弛緩方法を誰もが容易に実践できるための支援システムとなります。日本人が開発した筋肉を弛緩できる手技療法で、米国特許を取得するのは初めてとされています。


【誕生の背景】
人や動物の筋肉の約50％を占める筋肉は緊張すると、腰痛、肩こり、関節痛などの慢性痛や、さまざまな身体の不調や病気を引き起こす恐れがあります。2007年に開発された手技療法『緩消法(かんしょうほう)』は、指などで体表面から対象となる筋肉に適切な圧迫力を加えながら筋肉を伸縮させて、緊張した筋肉を弛緩させる方法です。
緩消法開発後、患者または施術者に技術を普及し、これまで1万7,000人以上の方々が緩消法を実践してきました。緩消法を行うことにより、「体から痛みや不調が無くなった」とされる報告を受けてきた実績があります。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/309017/LL_img_309017_2.png
『緩消法(かんしょうほう)』を腰に行った場合 イメージ図


【使用方法】
患者または施術者の指先等で筋肉を押して、患者が左右に往復運動させると筋肉が伸縮し弛緩します。支援システムではセンサーを感知するシートと出力装置により、圧迫時の状態を4段階で評価します。

画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/309017/LL_img_309017_3.png
『緩消法』による筋線維の動き方 イメージ図


【概要】
緩消法は、医療従事者や患者自身が正しく実践できるスキルを身につければ、多くの人の痛みや不調が軽減されることが期待できます。一方で、緩消法は指圧やマッサージなど、既存の手技療法とは異なり、技術を学んでも正しく再現するのが難しいのが課題でした。本特許では、誰もが容易に筋肉を弛緩できることを目的としています。
緩消法を正しく実践する目安として、筋肉を押す面積2平方センチメートル～0.1平方センチメートル、圧迫する力100gf～1Kgf、往復運動のスピード約2秒の範囲が適切とされています。支援システムでは、面積と圧迫力を4レベル(圧迫大きい：レベル4、面積ほぼ適切、圧迫やや大きい：レベル3、面積及び力が適切：レベル2、圧迫が小さい：レベル1)で評価します。これにより、患者自身が左右の指先の圧迫差を認識できるほか、熟練者と自身の圧迫差を理解することが可能になるため、容易に、早く、筋肉を弛緩することができるようになります。


【今後の可能性】
本手技療法は自宅で気軽に実践が可能なため、支援システムを活用することで、いつでも、どこでも筋肉を確実に弛緩することができるようになります。緩消法が体に及ぼす仕組みを基礎研究で明らかにすることで、健康維持・増進のほか、高齢者が注意すべき身体的フレイルの予防、改善に貢献できる可能性があります。


※特許を取得した株式会社ピーケアは一般社団法人日本健康機構の資金運営組織となります
【会社概要】
団体名 ： 一般社団法人日本健康機構
所在地 ： 〒103-0027 東京都中央区日本橋一丁目14番5号
代表者 ： 代表理事 坂戸 孝志(理学療法士)
設立 ： 2011年6月2日
URL ： https://www.jho.or.jp/
事業内容： 筋緩消法に関する研究調査事業・普及啓発事業、技術者認定


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プレスリリース提供元：＠Press

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