セガ、モバイルゲーム事業におけるデータ分析の深化とユーザニーズへの迅速な対応をQlikにより実現
@Press / 2022年6月6日 13時0分
東京 - 2022年6月6日 - Qlik(R)は、Qlik Sense(R)を軸としたソリューションにより、株式会社セガ(本社:東京都品川区、代表取締役社長COO:杉野 行雄、以下 セガ)のデータドリブンな事業運営基盤確立を支援したことを発表しました。このソリューションにより、スマートフォン向けモバイルゲームアプリケーション関連業務の効率化と、社内アナリストによるユーザニーズ分析の深化が実現しました。
ゲーム業界のリーディングカンパニーであるセガでは、近年モバイルゲーム事業の重要性が高まっています。ゲームの改善には、データ分析によりユーザニーズを把握し、データに基づいて意思決定とアクションに結びつけるサイクルが不可欠です。各ゲームタイトルのアナリストは、膨大なログデータと、ソーシャルメディアや広告など多様なソースから得られる外部データから、セグメント分析をはじめとした各種分析の深堀りを求められています。
しかし、アナリストには定型的なレポート作成の負荷がある一方、新たな分析指標の設定や外部データとの接続にはシステムエンジニアによるコード開発が避けられず、機動的な対応が必ずしも容易ではありませんでした。
セガは、定型業務の自動化によるアナリストの負荷軽減、アナリスト自身が必要なデータを収集、加工し新たな分析を迅速に行える環境の整備、さらにノーコードでの外部データソース接続を可能にするため、Qlik SenseをはじめとしたQlikの製品群を導入しました。その結果、効率化の点では約450のレポートを自動生成できるようになり、1つのゲームタイトル当たり約1人月の工数削減が実現しました。また、データを統合、標準化することでアナリストが分析に集中できる環境が整い、ユーザニーズ把握と問題点の発見、改善策立案、仮説検証、対策実行というサイクルを迅速化することができました。
ゲームコンテンツ&サービス事業本部 事業企画部 ビジネス&データ分析課 課長の竹内 公紀氏は、次のように述べています。
「Qlik導入により、定型的なデータの用意から手離れすることができ、データアナリストがデータを深掘りする、より複雑な分析に時間を割り当てることができるようになりました。また、外部データとの接続が容易になったことで、多くの社員が市場の動きから俯瞰的なものの見方を養ったり、より多面的にゲームタイトルを評価できるようになり、『次の面白いこと』へアクティブに挑戦する環境が整ってきたと感じています。」
クリックテック・ジャパン株式会社 カントリー・マネージャーの今井 浩は次のように述べています。
「セガ様の業務効率化とデータ分析による新たな洞察を生むための環境実現に貢献できたことを、喜ばしく思います。Qlikが提唱する、リアルタイムの最新情報に基づく継続的なインテリジェンスにより即時の行動を促す『アクティブインテリジェンス』の考え方が、セガ様のデータドリブンな企業文化をさらに発展させる支えとなれば幸いです。」
■クリックテック・ジャパン株式会社および Qlik Technologies Inc.について
クリックテック・ジャパン株式会社は、米国 Qlik Technologies Inc.の日本法人です。Qlikが描くビジョンは、すべての人がデータおよび分析からより良い意思決定ができ、非常に困難な課題を解決できる、データリテラシーに富んだ世界です。プライベートSaaS企業であるQlikは、データ、インサイト、アクションの間のギャップを解消するために、Qlik Cloudを活用したリアルタイムのデータ統合およびデータ分析ソリューションを提供しています。データをアクティブインテリジェンスに変換することで、意思決定の質を向上し、収益および収益性の向上や顧客との関係性の最適化を実現することができます。Qlikは、世界100ヶ国以上、38,000社以上の顧客に向けてサービスを提供しています。
(C) 2022 QlikTech International AB. All rights reserved. All company and/or product names may be trade names, trademarks and/or registered trademarks of the respective owners with which they are associated.
本書に記載されている情報は、予告なく変更されることがあります。さらに、ここに記載されている製品または機能の開発、リリース、およびタイミングは、Qlikの単独の裁量に委ねられており、購入の意思決定を行う際に頼るべきではなく、また、将来的に特定の製品や機能を提供することを表明、保証、または約束するものではありません。
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プレスリリース提供元:@Press
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