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ペアレンタルコントロールアプリOptimal Gadget Youthを発売 - 位置情報取得やアプリ禁止などお子さまのスマホを保護者の方が遠隔管理 -

@Press / 2013年1月31日 9時30分

Optimal Gadget Youthイメージ
株式会社オプティム(東京本社:東京都港区、代表取締役社長:菅谷 俊二、以下 オプティム)は、ペアレンタルコントロールアプリ「Optimal Gadget Youth」を発売開始しました。2月1日より一般販売を開始し、販売価格は、1端末あたり月額525円(税込)で、2年で6億円の売り上げを目指します。


「Optimal Gadget Youth」は、スマートフォンを持つお子さまと、保護者の方をサポートするツールです。
スマートフォンの利用が拡大する今日、好奇心旺盛な10代のスマートフォンの利用は、出会い系サイトやSNSでの不特定多数とのコミュニケーションや、課金の発生するアプリやゲーム、長時間の利用など、保護者が心配する事柄が数多くあります。「Optimal Gadget Youth」を使って、年齢やご家庭ごとに適切なルールを設定することで、スマートフォンを安心、安全に、ご利用いただけます。保護者の方は、スマートフォンやパソコンから、遠く離れたご自身・ご家族のスマートフォンの状態や、位置を確認するなど、操作する事が可能です。主な機能は、以下の通りです。

●位置情報取得:お子さまがどこにいるのかを確認することができます。
●アプリケーション禁止:保護者用管理サイトから、対象のスマートフォンへ設定を行うことで、アプリを禁止でき、不必要なコミュニケーションアプリや有害アプリからお子さまを守ります。
●ロック:スマートフォンを使用させないように画面をロックすることができ、例えば、学校にいる時間や就寝時にはスマートフォンを利用禁止するような使い方も可能です。
●ワイプ:紛失・盗難の際は、全ての情報を削除するリモートワイプで、第三者のデータ不正利用を防止します。
●バックアップ:破損した場合でも、連絡先(電話帳)、お気に入りのデータ保存と復元ができます。

オプティムはデバイスマネージメントの技術の蓄積を元に、よりお客様に使いやすい、安心・安全のためのサービスを今後も展開してまいります。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザがネットを利用する機会が増えており、このユーザ層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報: http://www.optim.co.jp/products/


【株式会社オプティムについて】
商号   : 株式会社オプティム
URL    : http://www.optim.co.jp
佐賀本店 : 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223-1
東京本社 : 東京都港区港南1丁目6番34号 品川イースト
代表者  : 菅谷 俊二
主要株主 : 菅谷 俊二
       NTTインベストメント・パートナーズファンド投資事業組合
       東日本電信電話株式会社
設立   : 2000年6月
資本金  : 1億8,338万円
主要取引先: 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、
       西日本電信電話株式会社、
       エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、
       株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、
       株式会社大塚商会、シャープ株式会社、
       株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、
       キヤノンマーケティングジャパン株式会社、
       パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、
       富士ゼロックス株式会社など (順不同)
事業内容 : 複雑化するITインフラ・ユビキタス社会において、誰もがITを快適に使える為の利用環境最適化と企業側で増大するサポートコストの軽減を目的としたソリューション『Optimal(オプティマル)』を提供。『Optimal』は、コンシューマー向け、NGN向けSetup、Diagnostic、MarketingソリューションやHome network向けソリューション、企業向けソリューションと幅広いターゲットに向けたソリューションを展開し、サポートするデバイスはパソコンだけでなく、Mobile、Router、TV、Game、Multifunction Peripheral、Server、Printer、DVD recorderなど家庭内、企業内でつながる様々なネットワーク機器が対象

【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。

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