藤久(全国に427店舗展開、手芸用品小売チェーン大手)がDWH(データウェアハウス)で「高速機関」を導入

@Press / 2013年3月11日 10時0分

 藤久株式会社(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:後藤 薫徳、以下 藤久)は、全店舗の売上(POS)データや在庫、仕入データなどを蓄積するDWH(データウェアハウス)を刷新しました。プロジェクトを担当した会社および使用したデータベースソフトは下記の通りです。

●プロジェクト全体:株式会社ミエデンシステムソリューション(本社:三重県津市、代表取締役社長:金井 寛)
●使用したデータベースソフト:高速機関[注]

[注]株式会社高速屋(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:新庄 耕太郎)が提供するメモリ型高速データ処理ソフトウェア


 藤久が同システムの導入を決定したのは2012年8月で、2013年2月に運用を開始しました。そして、2013年7月には、「EVOLIO」(株式会社グローバルITサービスが提供する業務アプリケーション開発ツール)を結合して、分析業務を更に効率化します。それにより、藤久は日々変化する顧客ニーズに対して迅速で適切な品揃えをし、顧客サービスを充実させていきます。


【「高速機関」と「EVOLIO」について】
 「高速機関」は、他のデータベースシステムとは異なる独自の3大コア技術(インデックス技術、データ圧縮技術、ハードウェア最適化技術)を採用することにより、データの検索・集計処理の高速性と、更新を伴うデータ・ローディング処理の高速性を両立させたメモリ型高速データ処理ソフトウェアです。
 「EVOLIO」は、「高速機関」とダイレクトに連携可能な業務アプリケーション開発ツールです。
 Excelユーザー・インターフェースを備え、業務用のアプリケーションをスピーディに開発できます。


【従来システムの課題】
 藤久では、蓄積された売上(POS)データや在庫、仕入データ等の分析により、季節性トレンドの変動に基づく売れ筋商品の把握や、仕入れ・廃止の判断などを行っています。これらの分析業務は本社・商品部が担当しており、その効率化や負荷軽減は業績に大きく影響します。DWHには5年分の売上明細等約2億件のデータが蓄積されており、データを追加する際、インデックスを再作成するのに手間や時間がかかり、運用負荷が増大していました。また、店舗ユーザー数の増加による分析ツールのライセンス・コスト増大も課題の1つでした。


【導入で得られた効果】
(1)DWHの運用負荷軽減
 「高速機関」の高速なデータ・ローディングにより、短時間で追加データをDWHに反映できるため、運用負荷の軽減が可能となりました。実測で、従来比約20倍の処理速度が示されています。

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