かんたん操作で求積計算・求積図作成が可能 ArchiCADアドオンシステム「求積ツール for ARCHICAD」をリリース
@Press / 2013年11月19日 11時0分
建築基準法高さ制限解析システムADS等を開発・販売する生活産業研究所株式会社(所在地:東京都目黒区、代表取締役社長:石川 健)は、簡単な操作で求積計算・求積図作成を行う「求積ツール for ARCHICAD」を2013年11月7日にリリースいたしました。
「求積ツール for ARCHICAD」は、設計業務の中で大きなウェイトを占めていた求積作業を効率化するArchiCADのアドオンシステム(Windows専用)で、入力済の3D建物モデルや2D図面から、面積計算を簡単な操作で効率的に行うことができるツールです。
求積図の作成開始からプラン変更に対応した修正作業まで、さまざまな作業に対応しており、正確・スピーディーに面積計算・図面作成作業を進めることができます。
また、無償体験版「求積ツール Light for ARCHICAD」も用意しております。
■主な機能
【自動更新機能を搭載した“求積図作成機能”】
「ゾーン/スラブ/塗り潰し/ポリライン」を利用した自動求積図形生成機能を搭載。自動生成された求積図形は、元となるエレメントの更新(変更)に合わせて自動更新が可能です。(自動求積図形作成には、“三角形/矩形(縦)/矩形(横)”の3つのモードが用意されています)また、任意に求積図形を生成することも可能ですので、2D図面を元にした求積図作成も可能となります。生成された求積図形には、記号や番号等複数の組合せで登録することもできますので複雑な組み合わせの求積計算も可能となります。
【計算パターンも登録可能な“面積集計機能”】
求積図形毎に面積属性を割り当てておくことで面積集計も自動計算されます。集計ルールは「計算パターン」として任意に登録することも可能です。また、計算パターンは組み合わせることで複数の計算ルール(法面積、施工床計算等)を同時に保持、自動算定することもできます。
【ワークシート出力・Excel出力】
図面として用いる求積図・面積表はワークシートに自動レイアウトします。各階求積図・面積集計表、建物面積表を計算パターン毎に自動生成し、建物面積表はExcelのワークシートに書き出すことが可能です。
【その他の便利な機能】
・求積図形の並び替え及び自動リナンバリング機能
・求積図、面積表作図の「ワンクリック」更新
・求積図計算式の改行指定
・求積図形(三角形/台形)の底辺ワンタッチ切替機能
・面積計算端数処理設定機能
・基準階求積図、計算設定の階複写機能
・複数計算パターンの設定(申請用法延べ面積と契約用施工床換算面積の区別・併存など)、各種表示、有効桁数設定などの保存、管理機能
グラフィソフトジャパン株式会社のホームページに無料体験版も用意し、ゼネコン・設計事務所向けに今後1年間で200ライセンスの新規導入を目指します。
■ADS-BT for ARCHICAD、MassPlan for ARCHICADのArchiCAD17対応版リリース
「求積ツール for ARCHICAD」のリリースと同時に以前より高評価のArchiCADアドオンシステム(Windows専用)、高さ制限(斜線・日影・天空率)解析システムADS-BT for ARCHICAD及び、ボリュームスタディツールMassPlan for ARCHICADも新機能を追加してArchiCAD17対応版として同時リリースされました。
■価格
・「求積ツール for ARCHICAD」 リリースキャンペーン価格:60,000円(税抜)/1ライセンス
(標準価格:95,000円(税抜)/1ライセンス ※ネットワーク版は3ライセンスからの販売)
・「ADS-BT for ARCHICAD」 価格:180,000円(税抜)/1ライセンス
※次年度以降36,000円(税抜)の年間保守料が必須
※旧バージョンからのバージョンアップも可能(有償)
※ネットワーク版は3ライセンスからの販売
・「MassPlan for ARCHICAD」 価格:60,000円(税抜)/1ライセンス
※旧バージョンからのバージョンアップも可能(有償)
※ネットワーク版は5ライセンスからの販売
■サイトURL
http://www.tokyo.epcot.co.jp/products/mensurationforac.php
(無償体験版あり)
■会社概要
会社名 : 生活産業研究所株式会社
代表者 : 代表取締役社長 石川 健
住所 : 〒153-0043 東京都目黒区東山1-6-7 フォーラム中目黒ビル
設立 : 1984年10月
資本金 : 50,000千円
URL : http://www.tokyo.epcot.co.jp/
主な事業内容: 建築基準法の集団規定解析ソフト開発・販売及びコンサルテーション
@Pressリリース詳細ページ
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