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“社会貢献率93%”のお客様とともに、途上国の女の子を応援します。「Cecile Happy X’mas チャリティ 2013」を実施

@Press / 2013年12月19日 13時0分

キャンペーンページ
株式会社ディノス・セシール(本社:東京都中野区)は、「セシール」で展開する途上国の女性支援のためのCSR活動の一環として、2013 年12 月20日(金)から12 月25 日(水)の6日間、セシールオンラインショップ内での全てのお買い物1件につき5 円を寄付する『Cecile Happy X’masチャリティ2013』を実施します。

セシールでは2013年7月より、途上国の女性支援を目的とした中間支援団体『一般社団法人日本女子力推進事業団』(通称名:ガール・パワー・プロモーション)の活動をサポートし、途上国の女性支援のための広報活動およびファンドレイジング活動を行っています。

先般、弊社が行った調査(※1)によると、顧客の93%が「社会貢献活動に参加したことがある」と回答し、社会貢献への関心が非常に高い傾向にあることが明らかになりました。そこでこの度、顧客に世界中の女性の置かれている様々な現状等に目を向けていただく機会を提供すると同時に、気軽に社会貢献活動に参加していただけるキャンペーンを実施します。

今回のキャンペーンでは、期間中、セシールオンラインショップ内での全てのお買い物1 件につき、セシールより5 円を寄付します。集まった寄付金は、ガール・パワー・プロモーションを通じて、国際的な子ども支援NGO「セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン」に全額寄付され、アジアを中心とした途上国の少女の衛生教育などに役立てられます。

今後もセシールでは、カタログやインターネットなど、通販チャネルを利用した取り組みで、「ガール・パワー・プロモーション」を応援していきます。

(※1)「社会貢献に対する意識調査」はこちらをご参照ください。
 http://www.dinos-cecile.co.jp/news/2013/


【キャンペーン詳細】
■キャンペーン名  Cecile Happy X’masチャリティ2013
■実 施 期 間  2013 年12 月20日(金)~12 月25 日(水)
■実 施 内 容  セシールオンラインショップ(http://www.cecile.co.jp/)内でのお買い物
          1件につき、5 円をセシールよりガール・パワー・プロモーションを通じて
          下記団体へ寄付
■寄  付  先  国際NGO・公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン


-「Cecile Happy X’mas チャリティ 2013」ページ:http://www.cecile.co.jp/pi/present/cp/charity2013/
- セシールオンラインショップ内「ガール・パワー・プロモーション」ページ:http://www.cecile.co.jp/pi/point/girlpower/
-「ガール・パワー・プロモーション」公式ウェブサイト:http://girlpowerpromotion.org/
- 公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン ウェブサイト:http://www.savechildren.or.jp/


<ご参考>社会貢献に対する意識調査結果

【調査要綱】
1.期 間  2013年11月21日(木)~11月30日(土)の10日間
2.対象者 「ディノスオンラインショップ」および「セシールオンラインショップ」の顧客
3.方 法  上記オンラインショップ内にて、WEBアンケートを実施
4.回答数  1,374件(男性113名、女性1,256名)
      
【調査結果サマリー】
1.社会貢献活動への高い参加率、顧客の93%が「寄付」経験あり 
社会貢献活動の経験に関する問いについて、「寄付をしたことがある」と全体の93%の回答を得ました。
また、ボランティア活動への参加経験についても、全体の過半数を上回る52%が「ある」と回答。
実際に身体的及び時間的拘束を伴うボランティア活動に比べ、より手軽にできる社会貢献活動として「寄付」への参加率が高くなっていますが、全体として顧客の社会貢献活動への意識・関心の高さが伺える結果となっています。

2.発生から約2年半以上経過しても、高い関心を集める「東日本大震災復興支援」
どのような社会貢献活動に興味があるか、という問いに対しては、「東日本大震災からの復興支援」が67%と最も多く、次いで「環境保護」53%、「子ども支援」50%が半数以上の回答を集め、続いて「女性支援」25%、「地域貢献」23%、「芸術・文化支援」13%という結果になりました。
発生から約2年半以上も経った今もなお、多くの方が東日本大震災からの復興支援の必要性を感じていることが改めて示されています。



@Pressリリース詳細ページ
提供元:@Press

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