ブライトコーブCEO兼代表取締役社長に伊崎洋児が就任

＠Press / 2014年1月6日 10時0分

ブライトコーブ株式会社（所在地：東京都渋谷区、以下ブライトコーブ）は、2014年1月1日に伊崎洋児（いざきようじ）が、ブライトコーブのCEO兼代表取締役社長に就任いたしましたことを発表いたします。
伊崎洋児は、Brightcove Inc.（NASDAQ：BCOV）の日本国内におけるオペレーション全般を統括することとなり、動画業界おける豊富な経験とリーダーシップをブライトコーブにもたらすことになります。

Brightcove Inc. アジア太平洋・日本担当シニアバイスプレジデント Dennis Roseによるコメント：
「日本におけるブライトコーブの事業は、ここ5年で成長し、かなり成熟してきました。私たちは、日本を代表するブランドや企業の多くが、デスクトップのブラウザやモバイルアプリを通じて配信される動画を使用し、よりインパクトのあるブランドメッセージを伝えることで、消費者や顧客企業とより深く関わっていくお手伝いをしています。日本を代表するメディア企業の多くがブライトコーブのVideo Cloudソリューションを採用し、ウェブを通じてテレビや映画、アニメなどの番組を消費者にストリーミング配信するプレミアムコンテンツを収益化している最近の流れは伊崎氏の就任を特徴づけるものです。」

【伊崎洋児の経歴】
合計で20年以上のビジネス経験を有し、そのうち10年以上に渡りデジタルメディア事業に携わる。

ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社では、ビジネスディベロップメント統括としてデジタルビデオ関連など数々のプロジェクトを指揮。ビー・ビー・ケーブル株式会社（ソフトバンクグループ）、ブロードメディア株式会社では、ゼネラルマネージャーとして映像配信サービスの立ち上げおよびマネジメントに従事。ブーズ・アンド・カンパニー株式会社では、大手メディア、テクノロジー企業等に対する経営コンサルティングに携わる。アンダーセン・コンサルティング（現アクセンチュア）では、企業向けITコンサルティングに従事。

京都大学理学部卒業。米国ダートマス大学タックスクール経営学修士

【ブライトコーブについて】
Brightcove Inc.（NASDAQ：BCOV）は、動画のためのクラウドコンテンツサービスの先進的なグローバルプロバイダであり、企業による動画視聴エクスペリエンスの配信に革命をもたらす製品ファミリーを提供しています。製品には、市場をリードするオンライン動画プラットフォームのVideo Cloud、そしてクラウドベースのメディア処理サービスでHTML5動画プレーヤ技術を提供するZencoderがあります。70か国に及ぶ6,300以上のお客様がブライトコーブのクラウドコンテンツサービスを利用し、PC、スマートフォン、タブレット、コネクティッド TVにおいて動画視聴エクスペリエンスを構築し運営しています。詳しくはホームページ（ http://www.brightcove.com/ja/ ）をご覧ください。

【ブライトコーブ株式会社会社概要】
社名（商号）：ブライトコーブ株式会社（英文名 Brightcove K.K.）
設立　　　　： 2008年6月
代表者　　　： CEO兼代表取締役社長　伊崎洋児
所在地　　　：〒150-0022 東京都渋谷区恵比寿南3-1-19 恵比寿ライトビル2F
　　　　　　　 Tel：03-6303-2985　Fax：03-6303-2986
URL　　　　： http://www.brightcove.com/ja
事業内容　　： (1) 動画コンテンツ用プラットフォームサービス提供業務
　　　　　　　 (2) 動画コンテンツの運用コンサルティング及びサポート業務

※ 本プレスリリースは、予測される目標、成長、製品やサービスの開発あるいは強化の予定など、将来の見通しに関する記述を含んでいます。そうした将来の見通しに関する記述は（特に）、「考えます」、「期待します」、「可能性があります」、「するつもりです」、「計画します」、「はずです」、「予測します」、その他、これらと同様の表現およびそれらの否定語を使って表記されていることにより識別することができます。これらの将来の見通しに関する記述は保証ではなく、リスクや不確定要素により、本文書に述べられている予測と大きく異なる実際の結果を発生する可能性があります。このようなリスクや不確実性に関する内容については、Brightcove Inc.が米国証券取引委員会に提出している書類（フォーム 10-Kに記載している直近のアニュアルレポートを含む）にある「リスク要因」をご参照ください。ブライトコーブは、状況変化の有無にかかわらず本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務を負うものではなく、そのような記述は発行された日付現在のものです。

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