住友電気工業、モバイル開発を迅速化するソリューションを採用　ミライト情報システムの「Rapid Mobile Solution」により、業務プロセスやワークスタイルの変革を目指す

＠Press / 2014年4月2日 11時0分

株式会社ミライト情報システム(本社：東京都品川区、代表取締役社長：岩佐洋司、以下：ミライト情報システム)は、開発サイクルの短期化、運用・保守の効率化を実現するソリューション「Rapid Mobile Solution」が、住友電気工業株式会社(本社：大阪府大阪市、社長：松本正義、以下：住友電気工業)のグループ企業向けモバイル・アプリケーションのシステム開発環境に採用されたことを発表します。

グローバルカンパニーである住友電気工業では、「楽々FrameworkII」を使用した、スマートデバイス向けWEBアプリケーションを開発し、グループ企業の社員向けに展開していますが、スマートデバイス固有の機能を活用したアプリケーションの必要性を感じていました。このニーズに対し、同社は、迅速にかつ高品質なモバイル・アプリケーションの提供を実現するためのソリューション導入を検討し、「Rapid Mobile Solution」の採用に至りました。

同社は、「Rapid Mobile Solution」の採用により、モバイル・アプリケーションの開発生産性向上や運用・保守費用の削減をはじめとするシステム開発の改革に加え、従来、社内に限られた業務をお客様先や自宅等の社外で遂行可能とした、業務プロセスやワークスタイルの変革を目指します。

【Rapid Mobile Solutionとは】
「Rapid Mobile Solution」は、日本アイ・ビー・エム株式会社(本社：東京都中央区、社長：マーティン・イェッター、以下：日本IBM)がモバイル開発基盤「IBM(R) Worklight」を提供、住友電工情報システム株式会社(本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：白井清志、以下：住友電工情報システム)が同社のWebアプリケーション開発基盤「楽々FrameworkII」を提供し、ミライト情報システムが両製品を統合することによって、様々なニーズに対応したモバイル・アプリケーションの高速開発を実現するものです。

主な特長は下記の通りです。
(1)コーディングレスでの高速開発
「楽々FrameworkII」の部品組み立て型開発を活用することで、コーディング量を最小限に抑えた開発が可能になります。これにより高品質かつ高速なモバイル・アプリケーション開発を実現します。

(2)スマートデバイスの固有機能を簡単に活用
スマートデバイスのカメラ、GPSなどのデバイス固有の機能との連携機能があらかじめ準備されており、例えば、スマートフォンでQRコードを読み込んで入荷登録するようなアプリケーションを容易に開発できます。

(3)Webアプリケーション、ローカル処理、両方に対応
オンライン、オフライン両方に対応できるハイブリッドアプリケーションを開発することができます。例えば、倉庫での入荷登録など、処理時に電波が届かない可能性があり、高レスポンスが求められる業務アプリケーションをローカル処理として開発し、結果をサーバにWebアプリで送信するような業務アプリケーションもシームレスに開発が可能です。

(4)1つのソースコードによるマルチデバイス対応
多種多様なデバイスへの対応はモバイル・アプリケーション開発の大きな課題です。「Rapid Mobile Solution」では1つのソースコードで、iOSとAndroidなどの様々なバージョンのデバイスに対応したプログラムを開発することが可能です。これにより開発フェーズだけでなく、保守フェーズにおいても大きな効率化を実現します。

ミライト情報システムは「Rapid Mobile Solution」をSIコアとして、SIサービスを提供するとともに、今後は、他のSIベンダーに販売することも進めていきます。

以上

※1）
「楽々FrameworkII」はシステム開発を短期化するJavaベースの部品組立型業務システム開発フレームワークで、高いアプリケーション開発生産性が特徴です。
※2）
「IBM Worklight」はモバイル・アプリケーションの開発・実行・管理基盤であるモバイル・エンタープライズ・アプリケーション・プラットフォーム(MEAP)で、デバイス固有の機能を活かしながらマルチプラットフォームのアプリケーションを開発できます。

楽々Frameworkは、住友電気工業株式会社の登録商標です。
IBM、IBM ロゴ、ibm.com、Worklightは、世界の多くの国で登録されたInternational Business Machines Corp.の商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、 http://www.ibm.com/legal/copytrade.shtml をご覧ください。
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