GfK Japan調べ:2014年上半期 家電・IT市場動向

@Press / 2014年8月6日 13時30分

図2.携帯電話 市場規模の推移
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社(所在地:東京都中野区、代表取締役社長:藤林 義晃)は、2014年上半期(1月-6月)の家電およびIT市場の販売動向を発表した(※1)。

(※1) 全国の有力家電・IT取扱店(家電量販店、地域家電店、総合量販店、カメラ専門店、携帯電話専門店、総合ネット通販等)からPOSデータ等を収集し、統計的な手法に基づき全国市場規模相当に拡大推計した。


【国内家電流通】
 2014年上半期の家電市場は、3月末まで消費増税に伴う駆け込み需要が見られた。家電量販店における2014年3月の販売金額前年比は66%増を記録し、単月の販売金額としては家電エコポイントの付与額が半減される直前の2010年11月に次ぐ過去2番目の規模となった。4月以降は駆け込み需要の反動減が見られているが、上半期としては金額前年比11%増となった。
 家電小売り市場規模はエコポイント制度やアナログ停波で需要が高まった2010年以降、縮小傾向にあったが、2014年通年ではプラス成長に転じると予想する。ただ、3月までの駆け込み需要の多くは実質的に購入タイミングの前倒しであり、その後の反動減を考慮すると、年間での押し上げ効果は限定的であると想定される。しかしながら、増税前、増税後とも主要家電製品の平均販売価格は前年レベルを上回って推移しており、これが金額面で寄与すると見られる。セクター別では通信、イメージング(カメラ関連)は前年をやや下回るが、AV製品はほぼ前年並み、IT製品、白物家電は前年を上回ると見込む。


【AV市場】
 2014年上半期の薄型テレビは前年比6%減の303万台となった(図1)。市場縮小が継続している形ではあるが、その減少幅は緩やかになっている。50インチ以上の大型テレビの販売伸長に加え、各画面サイズにおける平均価格が上昇基調にあることから、薄型テレビ全体の平均価格は63,600円と前年同期から9,800円上昇した。その結果、金額前年比は12%増となった。また、メーカー各社は4Kテレビの強化を進めており、50インチ以上に占める4Kテレビの構成比は数量ベースで14%、金額ベースで28%に達した。上半期における4Kテレビの販売台数は2013年通年の1.4倍に達した。

 Blu-ray Disc(以下BD) / DVDは前年比6%減の257万台となった。数量ベースで市場の約半数を占めるBDレコーダーは同4%減の125万台であったが、金額前年比は3%のプラス成長に転じた。結果、市場全体の金額前年比は2%増となった。プレーヤーではDVDからBDへの移行が緩やかに進行しており、BDプレーヤーは数量前年比7%増とプラス成長を維持した。中でもポータブルタイプは同26%増と好調であった。

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