ビッグデータを活用した医療費2割削減システムのサービスを開始 長寿日本一・長野県を支えた「インターバル速歩」の運動指導が全国で可能に

@Press / 2014年11月13日 15時0分

i-Walk System(R) 広がりイメージ
 NPO法人 熟年体育大学リサーチセンター(所在地:長野県松本市、理事長:住吉 廣行、以下 熟年体育大学)(※3)および、国立大学法人信州大学(以下 信州大学)は、医療費2割削減(※1)等が可能となる遠隔型個別運動処方システム「i-Walk System(R)」を開発し、2014年12月15日より全国の健康保険組合や企業内健康管理センター等に向けてサービスを開始します。


 熟年体育大学では2004年より長野県内で5,400名を超える中高年者を対象に、「インターバル速歩」(※2)による運動処方を検証して参りました。その研究の結果、わずか6ヵ月間のトレーニングより「体力が最大20%向上」や「生活習慣病の症状が20%改善」し、さらに医療に充てる費用が減ったことで「医療費が20%削減」という効果が実証されています。

 しかし従来のシステムでは、個々の運動データをもとにアドバイスなどが受けられるものの、専用のパソコンを設置してある公民館などに出向き、個別に機器からパソコンへ速歩データ等を移行させなければならないという煩わしさがあり、またこのシステムを利用できるのは長野県松本市域を中心とした松本市熟年体育大学( http://www.jukudai.com/ )参加者に限られていました。

 そこでオムロン ヘルスケア株式会社の協力のもと、新型インターバル速歩専用 活動量計「i-Walk Pro(R)」を開発し、加えてiPhoneアプリ「i-Walk Gym(R)」も同時にリリースすることにより、全国どこでも当該システムの利用が可能となりました。


【遠隔型個別運動処方システム「i-Walk System(R)」の特徴】
●全国どこにいても使用が可能で、約30,000通りから生成されるアドバイスが受けられる
●各個人ごとで科学的エビデンスに基づくフィードバックやアドバイスが受けられる
●自治体・企業健康保険組合・医療機関単位での状況比較表示が可能


 今後は従来、松本市で実施しているようなインターバル速歩の適切な指導をおこなうことができるトレーナーの養成やサポートをおこなうこと(i-Walk Partner)で、適切な遠隔型個別運動処方システムを全国に広げていきます。
まずは企業の健康保険組合や、地方自治体にこの「i-Walk System(R)」を導入していただき、将来的には、街中でスポーツジムのような形で手軽な個々に合った運動指導を展開していき、人々の健康に寄与していくことを目指しています。

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