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組織人事コンサルティング業界で成長を続けるアルー株式会社が2010年から毎年約1億円売上をアップさせていることを発表 ~落合 文四郎社長による長期的な成長をめざす姿勢~

@Press / 2015年5月1日 10時0分

落合社長
 グローバル人材育成、研修、組織人事コンサルティングを手掛ける、アルー株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:落合 文四郎)は、2010年から毎年約1億円売上を上昇させていることを発表いたします。


【売上推移について】
 当社は、前年売り上げ対比150%や200%のような、一時的な大躍進を目指すのではなく、常に毎年120%増で推移するように、健康的な成長を目指しています。とにかく息切れをしないように、長期的な成長をめざし、その120%に関しては、必ず達成するよう進めております。

 また、創業時から会社の理念や文化を浸透させ、守ることを心がけています。ただ、それを守りながらも、情勢に合わせ臨機応変に対応していく、守るべきものは守り、変えていくところは変えていくという姿勢で取り組んでおります。


2010年  746,028千円
2011年  853,055千円
2012年 1,085,274千円
2013年 1,290,117千円
2014年 1,368,925千円(決算確定前)


【アルー株式会社 代表取締役社長 落合 文四郎 プロフィール】
 1977年生まれ。東京大学大学院理学系研究科卒。ボストンコンサルティンググループでの活躍を経て2003年にアルー株式会社の前身である株式会社エデュ・ファクトリーを設立。2030年にはアジアでNo.1の人材育成企業になるという信念のもと、ご支援するお客様に対していかに大きな価値をご提供できるか日々考え抜いて生きている。書籍も多数出版。


【アルー株式会社について】
本社  : 〒100-0005 東京都千代田区丸の内3丁目8番1号
      住友不動産丸の内ビル3F
代表者 : 代表取締役社長 落合 文四郎
資本金 : 120,400,000円
設立  : 2003年10月29日
URL   : http://www.alue.co.jp/
事業内容: 社会人研修・グローバル人材の育成、研修、
      組織人事コンサルティング
※研修制度とともに、英会話サービス「ALUGO(アルーゴ)」も展開。どちらも“徹底的にやる”というアルーの特徴が組み込まれている。


【アルー株式会社 代表取締役社長 落合 文四郎 コメント】
■人材育成における企業のパラダイムシフトは急務である。
 昨年は景気回復に伴う求人数の増加が人材獲得競争を激化させ、人員確保のための各種施策がとられる年となりました。この流れは今年度も続くと見られ人材獲得施策の様相も更に広がりを見せることでしょう。また、政府の成長戦略が描く女性活用推進や人材のグローバル化、ワークスタイル多様化の推進により、企業の人事戦略にも前例のない領域に取り組む必要性が増しています。
 新たな取り組みや施策の実行、大きく捉えると企業のパラダイムシフトは人材育成においても必要となってきました。グローバル市場での競争力強化における人材育成は、意義理解・具体策着手ともに以前より進んできましたが、未だスタンダードは確立されているとは言えません。各社とも事業の現状を客観的に把握しつつ中長期計画で必要となる人材像を描き育成スキームを構築していく必要があります。しかし、これらは腰を据えた取り組みとなることと、人材の能力開発という特性上施策成果が見えづらいことから、「重要だが後回し」になりやすい領域の一つとなっています。
 このように、重要なテーマに対する取り組みが後回しになってしまう状況は人事戦略遂行上の課題であり、広く「人材育成領域」においても、解決の道筋が見えなかった本質的な課題だと我々は考えています。人間の学び・成長に関する研究の実践知化や、関連するテクノロジーの進化により、学び方のあり様が変わりつつあります。

■変化を捉え、学びの機会を主体的に持つ。
 このような変化は今後の企業内人材育成の進化を考えるうえでの重要なヒントとなると考えています。また、個人にとっても、不確実性高く流動的な環境の中で自己の目指すキャリアを構築するには、学びの機会を主体的に捉えるマインドを持つこと、そして経験を自身の知見に昇華する力量が重要となってくるでしょう。
 その変化を捉え、人材育成のあり方を新たに模索し始めた企業では、最初のステップである新人教育から再構築されている事例も増えてきました。

■今後のアルー。革新的なサービス開発にご期待ください。
 アルー株式会社ではこれまで通り深くお客様を理解する姿勢を持ち、人材育成領域における現存の問題解決に邁進すると共に、上述した課題に対してお客様にご期待いただける革新的なサービス開発を行い、本質的な解決へと導くことに尽力する所存でございます。

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プレスリリース提供元:@Press

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