「超一流に俺はなる!」自主的に長時間働いたら、その分の給料をもらえる?

弁護士ドットコムニュース / 2014年12月13日 14時29分

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「ワークライフバランス」を気にする人は超一流になれないーー人気ブロガーのイケダハヤトさんが11月の終わりに公開したブログ記事のタイトルだ。仕事と私生活のバランスをとろうという「ワークライフバランス」の考え方に異を唱えるかのような内容で、議論を呼んだ。

イケダさんは「超一流(世界レベルで見ても、上位の能力を持った人材)になるのは、ほとんどの場合、寝食を忘れてそのことに圧倒的な時間を割いている人である」としたうえで、超一流になるためには、「『ワークライフバランス』という考えを、少なくとも10年は捨てる必要がある」と記している。

イケダさんの意見に対して、ネットでは「超一流の人ってセンスがあるから他の人よりも短い労働時間でさくっと結果だす」と反発する声がある一方で、「その通り。昔のように、ワークライフバランス気にせず何かに打ち込みたい」「どの業界でも超一流はクソワーカホリックなんだよね」と賛同する声も少なくない。

では、「超一流」を目指すサラリーマンが自主的に残業時間を増やし、長時間働き続けた場合、その時間の分だけ賃金を払ってもらえるのだろうか。労働問題にくわしい土井浩之弁護士に聞いた。

●キーワードは「指揮命令下」

「賃金の支払いがあるかどうかは、『自主的な仕事』がどういうものなのかによります。一般的に、いわゆる『ワークライフバランス論』でいう『ワーク』とは、使用者の明示または默示の指揮命令下の労働のことを言うようです」

このように土井弁護士は切り出した。自主的にやった仕事は、労働とは見なされないのだろうか?

「たとえば、はっきりと残業を命じられていなくても、ノルマがある等の理由で残業をしなくてはならないのであれば、使用者の指揮命令下にあると評価される可能性があります。

また、残業を命じられておらず、残業の必要性もなく、使用者の要求以上の仕事をするために残業している場合でも、労働時間にあたる可能性があります。それは、作業に業務性があり、会社内で残業をしている場合、使用者の指揮命令下にあると評価されうるからです。

こうした場合は、たとえそれが自主的だったとしても、その時間は労働時間になります。使用者は残業割増賃金を支払わなくてはならず、不払いには罰則があります」

土井弁護士はこのように述べる。自分の判断で残業しているからといって、会社が残業代を支払わなくてよいというわけではないようだ。

●勉強会や読書は「ライフ」の話

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