なぜ英会話ができない?中学レベルで十分、便利なスマホアプリや“ラクな”教材も

Business Journal / 2013年11月18日 18時0分

写真

 「週刊東洋経済」(東洋経済新報社/11月16日号)は『英語は7割でイケル! 難解な文法より実践力上達への近道』という特集を組んでいる。「英語はコミュニケーションの道具。難しく考えることはない。ビジネスパーソンは7割程度の英語力さえ身に付ければ十分。効率よく習得し、あとは実践あるのみ。話した数だけ上達する」という内容だ。

 日本企業にとって社員の英語力アップは喫緊の課題になっている。「英語の社内公用語化に踏み切った楽天やファーストリテイリングに続けと、社員の英語力強化に乗り出す企業は増え続けている。ソフトバンクは今年から、TOEICで900点以上を取得した社員に報奨金を支給する制度を開始。サントリー食品インターナショナルも若手の英語力アップを目的としたプロジェクトを始め」ている。

●英語力アップには、国を挙げて力を入れている

 国家公務員の採用に英語能力試験TOEFLを課すと報じられるなど、国を挙げて日本人の英語力アップに本腰を入れ始めているのだ。

 これまでも同誌は、2010年9月18日号で『1500語だけで話せる! 非ネイティブの英語術』という特集を組み、グロービッシュ(グローバルとイングリッシュを組み合わせた造語)を紹介し話題を呼んだ。2012年6月2日号では、「脱TOEICの英語術」という特集を組むなど、英語を話せない日本人のために、いかに簡単に上達させるかに重点を置くスタンスだ。

 今回の特集でも、「TOEICで高得点を取っても、英語が話せない」というビジネスパーソンの悩みを紹介し、東進ハイスクール講師・安河内哲也氏は、「会話力は間違った数に比例して伸びる。にもかかわらず、恥をかかずに本を読んで勉強しようとする。楽譜が読めてもショパンは弾けないように、話す練習をしなければ話せるようにはならない」と日本人の完璧主義に原因があると指摘する。

 そして、7割程度の英語力を習得すれば十分で、あとは実践力、という「7割英語」のススメをする。必要なのは、「中学プラスアルファ」の文法力と語彙力(「グロービッシュ」で使われている基本1500語+自分の仕事で使う専門用語)だ。

●スマホのアプリが英語の勉強をリード

 今回知っておきたいのは、多くの日本人は英語というよりも英会話に悩んでいるということ(特に「聞き取れない」という悩み)。そして、その英会話のスキルを磨くツールもアプリがリードし始めているということだ。

  • 前のページ
    • 1
    • 2
  • 次のページ
ビジネスジャーナル

トピックスRSS

ランキング