お金持ちになれる人/なれない人、どこが違う?確実で効率的にお金が貯まる方法とは?

Business Journal / 2014年8月4日 14時0分

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 三井住友銀行で金沢八景支店長、中野支店長を歴任した後、起業して6棟のアパートとカフェを経営し、3月に『お金が貯まるのは、どっち!?』(アスコム)を上梓した菅井敏之氏が、お金を貯めるコツをわかりやすく説きます。

 お金持ちになれる人となれない人の差は、一体どこにあるのでしょうか?

 実は、その答えは単純です。「先取り貯蓄」をしているかどうかにあります。給料を支給されたら、すぐに自分の将来のために、貯金する分を先取りして積み立てられる人がお金持ちになれます。

「余裕ができたら貯金する」と言って、実際に貯金ができた人を、筆者は見たことがありません。貯金は余った分をするのではなく、先にするものなのです。しかし、不思議なことに、こんな単純で簡単なことを実践できている人は、ほとんどいないのです。特に若い世代で、その傾向は顕著です。

 一体、なぜなのでしょうか?

 その大きな背景の一つとして、銀行が給料天引きの財形預金や自動積立預金をセールスしなくなったことが挙げられると考えています。筆者が三井銀行(現三井住友銀行)に入行した1983年以前からバブル景気が始まる87年ごろまで、銀行員の営業ノルマの項目には財形預金と自動積立預金がありました。

 今のようなカネ余り【編註:預金残高が貸出残高を上回る状態】以前、銀行にとって自動的にお金を集めることのできる財形預金や自動積立預金は重要な営業推進項目だったのです。ノルマ達成のため、法人担当者は大小問わず会社の人事や経理部門にアプローチし、財形預金の取りまとめを頼み、窓口担当者は来店客に自動積立預金をセールスしていました。その結果、当時の会社員のほとんどは財形預金や自動積立預金を行っていました。会社員は、こうして個人としての金融資産を着実に殖やしていったのです。

 ところがカネ余りの現在、財形預金や自動積立預金を営業ノルマ項目に入れているメガバンクはありません。会社にとっても、給料天引きの財形貯蓄は手間がかかります。銀行との付き合いで始めた財形制度も、セールスが無くなれば廃止するのは自然な流れといえます。

 今の日本で60歳以上の高齢者には、多額の貯蓄を有している人が多いようですが、その要因としては、会社が勧めてくれた財形預金と、銀行窓口でセールスを受けて始めた自動積立預金の存在が大きいと考えられます。

 セールスがない現在において若い世代の皆さんは、自発的に自動積立預金を始めるべきです。給料のうちの15~20%、積み立てる金額を決めたら銀行に行き「自動積立口座」をつくりましょう。この単純な行動をとれるかどうかで将来が決まります。

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