TOKIO・国分太一、『ビビット』公取委問題スルーで「情けない」「忖度やめろ」と批判続出

サイゾーウーマン / 2019年7月23日 8時0分

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 ジャニーズ事務所が民放テレビ局などに対して圧力をかけていたとされる問題や、吉本興業に所属していた雨上がり決死隊・宮迫博之らの“闇営業報道”を発端とする一連の騒動を受け、芸能界が大揺れしている。ジャニーズと吉本の二大巨頭に世間の関心も高まる中、7月22日放送の『ビビット』(TBS系)でのカンニング竹山(竹山隆範)の発言をきっかけに、番組MCのTOKIO・国分太一へ批判の矛先が向けられているという。

 この日の『ビビット』では、番組冒頭から宮迫とロンドンブーツ1号2号・田村亮が7月20日に開いた会見について特集。これは、6月7日発売の「フライデー」(講談社)が、カラテカ・入江慎也、宮迫をはじめとする芸人たちが詐欺グループに“闇営業”をした疑惑を報じたことが起因だが、「フライデー」(7月19日発売号)に新たな別の写真が掲載され、所属先の吉本興業は同日に宮迫の契約解除を発表。そして20日、宮迫は6月24日より芸能活動を停止していた亮とともに自主的な会見を行い、会社の対応を“暴露”した。

 宮迫と亮は吉本興業の岡本昭彦社長から、「全員連帯責任でクビにするからな。それでもええんやったら記者会見やれ。俺にはお前ら全員クビにする力がある」などと、圧力があったと告発。2人揃って会社への不信感を露わにしたのだ。

「『ビビット』のスタジオでは、番組レギュラーの竹山が『時代とともに今、企業もコンプライアンスの問題がある。学校とか部活だって、昔とは違うわけですよね』と、指摘。さらには『あと……ねぇ、まぁまぁ……あれですけど、公正取引委員会の問題もあったじゃないですか、最近。その辺の問題とかもあるし。だから、ちょっとそういう過渡期に。芸能界も構造を変える、変わっていくという時代に来ていると思うんで。我々だけが特別じゃないという時代が来たのかもしれない』と、言葉を選びつつも自身の考えを述べました」(ジャニーズに詳しい記者)

 これを受けて国分は「そうですね。まぁ、その……。まぁ、日本が元気ない時でも、吉本さんが笑いを作ってくれたり、たくさんしてくれてるじゃないですか。こういうことがあってしまうと、笑いたくても笑えない人がいるっていうところも出てくると思うんですよね」と吉本興業を取り巻く現状を嘆き、公正取引委員会の問題には言及しなかった。

「竹山が言う『公正取引委員会の問題』とは、ジャニーズ事務所が元SMAP・稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾のテレビ出演をめぐって、民放テレビ局に圧力をかけていた疑いがあると伝えられた一件を指しているのでしょう。7月17日のNHKの報道によれば、『公正取引委員会は独占禁止法違反につながるおそれがあるとして、17日までにジャニーズ事務所を注意』したとのこと。しかし数時間後、ジャニーズサイドは公取委からの『行政処分や警告』はなかったと、報道内容を暗に否定しました。また、朝日新聞の記事では、公取委が実施した聞き取り調査において『違反行為を認定するには至らなかった』と書かれてありますが、世間やSMAPファンにとっては看過できない事態になっています」(同)

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