プライベート・エクイティ・ポートフォリオにおける継続ファンド戦略の役割

継続ファンドと共同投資は、どちらも単一資産への投資を伴いますが、そのダイナミクスも大きく異なります。共同投資では通常、GPとともに企業へ新規投資し、初日から価値創造プロセスを開始します。対照的に、GP主導取引では、GPの管理下で既に行われてきた価値創造を継続することができます。

このように投資先資産に関して過去から精通していることは、大きな利点となり得ます。GPは会社の経営陣と既に関係性を構築しており、過去にどのような戦略がうまくいったか、またはうまくいかなかったかを理解しています。GPと経営陣は、企業を次の成長段階へと導くのに有利な立場にあるのです。


リスクの軽減と潜在的なリターン

継続ファンドについて懸念される点の一つは、単一資産でなかったとしても、厳選した一部の資産へ投資することによる、集中リスクがあげられます。しかし、この視点は多くの場合、GP主導取引を従来のLPセカンダリー投資と同様に分類することにより生じており、構造的な分散アプローチを通じてリスクを軽減できることを見落としています。

例えば、継続ファンド戦略には、20～30社の異なる企業への投資を含むことができます。ポートフォリオ理論によれば、20～30銘柄程度の十分に分散されたポートフォリオは、リスクを大幅に軽減し、統計的分散を達成できます。この原則は継続ファンドにも適用でき、単一資産への過度な集中懸念に対処できます。

さらに継続ファンドのポートフォリオは、GP、セクター、ビンテージにわたってさらに分散され、非相関の追加のレイヤーが増えるため、リスクはさらに軽減されます。



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また継続ファンドにおける資産を慎重に選択することで、リスクの軽減にも貢献します。継続ファンドの投資家は、優良な投資機会の中から企業レベルでエクスポージャーを厳選することができます。また、金利上昇に耐えうるポートフォリオを構築し、景気循環にさらされにくい資産を組み入れることができることも、リスク管理に役立ちます。


継続ファンドにおけるリスク軽減のもう一つの重要な側面は、GPと投資家の間の強い利害の一致です。継続ファンドに対する一般的な批判は、スポンサーが実質的にスポンサー自身に資産を売却し、キャリーを結晶化（実現）させることになるため、本質的な利益相反が生じるというものですが、適切に構築された継続ファンドは、GPとの強い連携により、リスク調整後のリターン・プロファイルを強化します。