PwC、2024年度グローバル従業員意識／職場環境調査を発表

2024年8月22日
PwC Japanグループ


PwC、2024年度グローバル従業員意識／職場環境調査を発表
仕事量の増加と変化のペースが加速する中、従業員はAIを受け入れ、スキルの向上を優先



※以下の内容は、2024年6月25日にPwCが発表したプレスリリース（https://www.pwc.com/gx/en/news-room/press-releases/2024/global-hopes-and-fears-survey.html
）を翻訳し、日本の調査結果に関する分析を追加したものです。翻訳には正確を期しておりますが、英語版と解釈の相違がある場合は、英語版に依拠してください。


従業員のほぼ半数（45%）が、過去1年間で仕事量が大幅に増加したと回答し、ほぼ3分の2（62%）が、同じ期間に職場の変化のペースが速まったと回答
4分の1以上（28%）が、今後12カ月以内に転職する可能性が高いと回答。この割合は2022年の「大量離職」の時（19%）よりも高い
従業員はスキルの向上を優先している。雇用主が新たなスキルの習得機会を十分に提供しているかについて、肯定的な回答は半数未満（46%）。退職を検討している従業員は特に重視しており、その3 分の2（67%）が、新しいスキルを学ぶ機会が転職の決定において重要な要素であると回答
生成AIを毎日使用している従業員の80%以上が、今後12カ月で、生成AIによって職場での効率性が高まると期待している。また生成AIを使うすべての従業員の半数（49%）が給与の上昇につながると期待
家計の苦しさは若干緩和され、毎月の生活費に余裕がある従業員の割合は45%に上昇（2023年の 38%と比較）。しかし、52%は依然として経済的にストレスを抱えていると回答


【日本の特徴】


日本においては、将来に対して保守的な傾向が見られる。新しい働き方に適応する準備ができている従業員は45%（対、グローバル：77%）であり、会社の将来に対して楽観的に捉える割合は33％（対、グローバル：60%）にとどまる。また、今後12カ月以内に転職する可能性が高いと回答した割合は29%となっており、2022年の14%と比較し、グローバルの数値を上回る勢いで退職意向を持つ従業員が急増
日本では従業員による生成AIの活用が遅れている。過去1年間に生成AIツールを一度も使わなかった従業員が過半数を超えており（57%）、グローバル（37%）と比較して20ポイントも多い。また、生成AIを活用する機会がないと考える従業員が42%（対、グローバル：33%）もいる