デロイト トーマツ 、日本の経営者の半数以上がサステナビリティ対応戦略としてビジネスモデル変革を重視することを示す調査結果を発表

日本の経営者の55％がサステナビリティの課題と経営戦略を結びつける構えを示すものの、実効性のあるアクションの着手はグローバルに後れを取っていることが明らかに

デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：木村研一、以下「デロイト トーマツ」）は、デロイトが27か国、約2,100名の企業経営者を対象に実施した、サステナビリティに関する取り組みや意識に関する調査について、日本の経営者139名の回答結果との比較をまとめた「2024年CxOサステナビリティレポート日本版」を発表します。今回の調査結果からは、日本の経営者は気候変動などのサステナビリティの課題に関して、ビジネスモデルの変革を戦略の中核に据える割合がグローバルの経営者よりも高く、ビジネスにより直接的な変化をもたらすメリットを求めていることが明らかになりました。一方で、目に見える変化に繋がるアクションへの着手は、グローバルに後れを取っていることもわかりました。

調査結果の主なポイントは以下の通りですが、詳細は下記からご覧ください。
「デロイト 2024年 CxOサステナビリティレポート 日本版」
https://www2.deloitte.com/content/dam/Deloitte/jp/Documents/about-deloitte/news-releases/jp-2024-sustainability-report.pdf

【主な調査結果】
■日本の経営者の55%は、ビジネスモデル変革をサステナビリティ対応における戦略の中核に据えている
直近1年間において、日本とグローバルともに8割以上の経営者が、サステナビリティ投資を若干または大幅に増加させている（図表1）。サステナビリティの課題に対するアプローチとしては、「気候変動などのサステナビリティの課題に対応するためにビジネスモデルを変革していくことが自社戦略の中核である」と回答した経営者の割合が、日本は55%で、グローバルを10ポイント上回った（図表2）。サステナビリティ対応と、ビジネスモデル変革などの経営戦略を結びつけて考える経営者の割合が、グローバルと比較して高いことがわかった。

図表1：この1年にサステナビリティへの投資がどのように変化したか

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