居眠り運転防止関連技術、特許総合力トップ3はトヨタ自動車、デンソー、本田技研工業

DreamNews / 2015年9月16日 11時0分

株式会社パテント・リザルトは2015年9月16日、日本に出願された居眠り運転防止関連技術について、特許分析ツール「Biz Cruncher」を用いて参入企業に関する調査結果をまとめました。

株式会社パテント・リザルトは2015年9月16日、日本に出願された居眠り運転防止関連技術について、特許分析ツール「Biz Cruncher」を用いて参入企業に関する調査結果をまとめ、レポートの販売を開始しました。

自動車に関わる各種メーカーは交通事故撲滅にむけ、様々な技術開発を行っております。その中の一つに居眠り運転防止技術が挙げられます。居眠り運転による事故はブレーキをかけない状態で起こることが多いため、事故が発生した場合は甚大な被害を及ぼします。居眠り運転防止技術は、運転者の状態を把握し、事前に警告等を行うことにより事故を防ぐ技術です。こうした技術が自動車に搭載されることにより、交通事故数の減少につながると考えられます。本調査では居眠り運転防止に関する技術の特許を集計し、各個別特許の注目度を得点化する「パテントスコア」をベースとして、特許の質と量から総合的に見た評価を行いました。

その結果、「総合力ランキング」では、1位トヨタ自動車、2位デンソー、3位本田技研工業となりました。

総合力1位のトヨタ自動車は、眠気が見られる運転者に仮眠を促し、その仮眠の質を上げる技術の特許が高い注目度となっています。総合力2位のデンソーは力学系の計算技術により算出した運転特徴量からドライバー運動能力を判定する技術、3位本田技研工業は、冷熱グリルの温度設定により運転者へ不快感を与えることで覚醒させる技術に関する特許の注目度がそれぞれ高くなっています。

6位以下には富士通、アイシン精機などがランクインしています。

特許分類であるテーマコード、Fタームを用いて調査対象技術を分類し、出願年別に各分類の出願件数割合を集計しました(各分類は重複集計)。警告機能に関する技術は時期を問わず出願割合が高くなっています。生体情報取得に関する技術は2000年代に入り警告機能と同程度の割合まで増加しましたが、近年は減少傾向にあります。2001年に出願割合が激減した車両走行制御に関する技術は近年増加傾向にあります。

次に総合力上位5社における各分野の出願割合を比較しました。どの企業も警告機能の出願割合割合が高いという点で共通していますが、本分類以外で出願割合が高い技術には違いがあり、トヨタ自動車、デンソー、日産自動車は生体情報取得の割合が、本田技研工業、富士重工業は車両走行制御の割合が高いという結果となっています。また、画像処理については日産自動車、デンソーの出願割合が他の3社と比べ高くなっています。

本分析の詳細については、特許・技術調査レポート「居眠り運転防止関連技術」にてご覧いただけます。

■価格:100,000円~(税抜)
お申し込みは下記URLをご参照ください。
http://www.patentresult.co.jp/news/2015/09/dozalm.html


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社名:株式会社パテント・リザルト
住所:〒111-0053 東京都台東区浅草橋5-3-2 秋葉原スクエアビル4 階
事業内容:特許分析ソフトウェア、技術力評価指標の開発・販売、情報提供など

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